LINE公式アカウントで診断を作りたいものの、作り方が分からず、標準機能だけでどこまでできるのか判断できずにいる担当者の方も多いのではないでしょうか。

応答メッセージとカードタイプメッセージを使えば、開発費をかけずに選択式の診断を公開できます。

そこで今回は、LINE公式アカウントの標準機能だけで診断を作る手順を5ステップで整理し、設定のコツと拡張ツールの選び方もあわせて解説します。

この記事を読めば、標準機能の限界の見極め方から、診断を公開してリード獲得につなげるまでを一通り理解できるようになりますので、ぜひ参考にしてください。

この記事の監修・運営情報　

運営企業：ラーナーズ株式会社　Interviewz（インタビューズ）／ヒアリングDXブログ編集部

監修：Interviewz プロダクトチーム（ヒアリング・診断コンテンツ設計の支援実績をもとに監修）

専門領域：BtoB／BtoCのヒアリング設計、アンケートUX、診断コンテンツによるCVR改善

本記事はインタビューズ編集部が執筆しました。ヒアリングDXサービス「Interviewz」の運営を通じて、BtoB企業のリード獲得支援と診断コンテンツの設計に日常的に携わっています。LINE公式アカウントの管理画面仕様、診断シナリオの分岐設計、回答データのCRM連携まで、実務で検証した内容をもとに解説します。

LINE公式アカウントの診断とは？回答に応じて自動で提案を返す仕組み

診断という言葉は幅広く使われますが、LINE公式アカウント上での診断には明確な型があります。まず定義と、似た施策との違いを整理します。仕組みを正しく理解しておくと、標準機能で足りるかどうかの判断が早くなります。

診断コンテンツの定義と、アンケートとの決定的な違い

診断とアンケートは同じ質問形式でありながら、誰のために答えるのかという点で役割が異なります。診断コンテンツとは、複数の質問への回答を分岐ロジックによって集約し、回答者ごとに異なる結果と提案を返すコンテンツのことです。アンケートが企業側の情報収集を主目的とするのに対し、診断は回答者が結果というメリットを受け取る点に違いがあります。

BtoBの例では、業務課題を5問尋ねたうえで「貴社に適した業務改善の優先順位」を提示する形が該当します。回答する動機が回答者側にあるため、同じ質問数でも完了率が高くなりやすい設計です。まず「回答者が受け取る価値」を先に決めてから質問を作ると、離脱の少ない診断になります。

LINE上で診断が機能する理由

なぜWebサイトではなくLINEで診断を実施する価値があるのでしょうか。理由は到達率と継続接点の2点にあります。LINEヤフー株式会社は2026年1月に、LINEの国内月間利用者数が1億ユーザーを突破したと発表しており、日常的に開かれるアプリの中で診断を届けられます。

さらにWebの診断が回答直後で接点を失いやすいのに対し、LINEは友だちとしてつながったままになるため、診断後のフォロー配信まで一気通貫で設計できます。Webフォームと違って個人情報の入力欄を用意しなくても接点を残せるため、入力の手間による離脱を抑えられる点も実務上の利点です。

BtoBのリード獲得で診断が向いている場面

診断はすべての商材に有効というわけではなく、向き不向きがあります。効果が出やすいのは、検討期間が長く、顧客の状況によって提案内容が変わる商材です。SaaS、コンサルティング、人材サービス、システム開発などは、課題の粒度が企業ごとに異なるため診断と相性が良い領域といえます。

反対に、単価が低く比較検討がほぼ発生しない商材では、診断を挟むことでかえって導線が長くなります。判断の目安として、営業が初回商談で必ず尋ねる質問が5個以上ある商材であれば、その質問群をそのまま診断の設問に転用できるため導入価値が高いといえます。

標準機能で「できる診断」と「できない診断」の境界線

診断を作り始める前に、LINE公式アカウントの標準機能で実現できる範囲を把握しておく必要があります。ここを曖昧にしたまま設計すると、作り終えてから成果計測ができないと気づく事態になります。以下の比較表で境界線を先に確認します。

標準機能だけで実現できる範囲

追加ツールを契約せずにどこまで作れるのでしょうか。結論として、選択式で2問から3問程度、結果パターンが4個から9個程度の簡易診断であれば標準機能だけで公開できます。応答メッセージ、カードタイプメッセージ、リッチメニューの3つを組み合わせることで、選択肢のタップに応じて次の質問や結果を返す擬似的な分岐が成立します。

実際に、リッチメニューのボタンにキーワード送信アクションを割り当て、そのキーワードに応答メッセージを紐づける方式が一般的です。費用は月額0円のコミュニケーションプランでも運用できるため、検証段階の施策としては十分に現実的です。

標準機能では実現できない5つのこと

一方で、標準機能には構造的な制約があります。回答者ごとの回答履歴を保存できない点、診断結果に応じたタグ付けができない点、その結果をセグメント配信に自動連携できない点、設問ごとの離脱率を集計できない点、診断後の自動フォローを回答内容に応じて出し分けられない点の5つです。

いずれも「誰が何を選んだか」を保持できないことに起因します。管理画面で確認できるのは応答メッセージ全体の送信回数などに限られるため、質問3で30%が離脱しているといった分析には到達できません。データを起点に改善を回す前提であれば、この制約は初期段階で経営判断に含めておくべき論点です。

標準機能と拡張ツールの比較表

どちらを選ぶべきかは、目的が「試すこと」か「伸ばすこと」かで分かれます。判断材料として、主要な項目を並べて比較します。

▼まず標準機能で試してから拡張を検討したい方へ
👉 0からわかる診断コンテンツ作成ガイド

診断作成に使うLINE公式アカウントの標準機能6つ

診断を組み立てるには、どの機能が何を担うのかを理解しておく必要があります。ここでは実際に使う6つの機能について、仕様の数値とあわせて役割を整理します。仕様を先に押さえておくと、設計段階で作り直しが発生しにくくなります。

応答メッセージ｜診断の分岐を支える中核機能

診断の分岐はどの機能で実現するのでしょうか。中心を担うのが応答メッセージのキーワード応答です。キーワード応答とは、友だちから送られたメッセージがあらかじめ設定した語句と完全一致したときに、指定のメッセージを自動返信する機能のことです。

LINEヤフーの公式マニュアルによると、1つの応答メッセージに設定できるキーワード数の上限は51個です。部分一致ではなく完全一致で判定されるため、表記ゆれを想定して複数のキーワードを登録しておくと取りこぼしを防げます。診断では「Q1_A」のような固有の記号をキーワードに使い、日常会話と衝突しない語句を選ぶことが実務上の要点です。

カードタイプメッセージ｜選択肢を見やすく並べる

質問の選択肢はどのように提示すると回答されやすいのでしょうか。カードタイプメッセージが最適です。カードタイプメッセージとは、横スクロールできるカード形式で複数の情報を1つの吹き出しにまとめて送れるメッセージ形式のことです。

1つのメッセージに最大9枚のカードを設定でき、プロダクト、ロケーション、パーソン、イメージの4種類から選べます。各カードにはURL遷移やキーワード送信などのアクションを割り当てられるため、カード1枚を選択肢1つとして扱えば、視覚的に分かりやすい設問画面になります。なお、スマートフォンアプリからはイメージタイプのみ作成できるため、診断の構築はパソコンの管理画面で進めることをおすすめします。

リッチメニュー｜診断の入口を常設する

診断を作っても、入口がなければ回答は集まりません。トーク画面下部に常時表示されるリッチメニューが入口の役割を果たします。画像サイズは大サイズが2500px×1686px、小サイズが2500px×843pxで、JPG、JPEG、PNGに対応しています。

テンプレートを選ぶとリンク領域を分割でき、各領域にURL、クーポン、キーワード送信、アクションなしのいずれかを設定します。アクションラベルは最大20文字まで入力でき、音声読み上げにも使われます。診断の開始ボタンにはキーワード送信を割り当て、応答メッセージのキーワードと一致させる設定が基本になります。

リッチメッセージ｜結果画面の見栄えを高める

診断結果をテキストだけで返すと、印象に残りにくくなります。リッチメッセージとは、1枚の画像を複数の領域に分割し、それぞれにリンクを設定できるメッセージ形式のことです。結果画面に使うと、診断結果の画像と資料ダウンロードのリンクを1つの吹き出しにまとめられます。

結果ごとに画像を用意する必要があるため制作工数は増えますが、結果のシェアや保存が起きやすくなる利点があります。結果パターンが6個を超える場合は、まず上位3パターンだけ画像を作り、残りはテキストで運用する段階的な進め方が現実的です。

リサーチ機能｜属性データを集める補助機能

診断とは別に、まとまった回答データを集めたい場面もあります。リサーチ機能とは、LINE公式アカウント内でアンケートを作成し、友だちに回答してもらえる標準機能のことです。質問は最大7つまで追加でき、単一回答、複数回答、自由回答の3形式に対応します。自由回答は認証済アカウントのみ利用できます。

ただし匿名式であるため、個々の友だちと回答を紐づけることはできず、セグメント配信にも活用できません。回答数が20件以上集まらないと結果を確認できない仕様もあり、結果はExcelで最大50000行までダウンロードできます。診断本体ではなく、診断後の満足度確認や属性の傾向把握に使うと役割が明確になります。

ステップ配信｜診断後のフォローを自動化する

診断で終わらせず商談につなげるには、その後の配信設計が要になります。ステップ配信とは、友だち追加などの条件を起点に、あらかじめ組んだ順序でメッセージを自動配信する機能のことです。開始条件は友だち追加とオーディエンスの2種類に限られます。

待ち時間は1日から30日の範囲で設定でき、条件分岐は最大5つまで設定できます。分岐条件に使えるのは性別、年齢、OS、地域といった顧客属性とオーディエンスのみで、リッチメニューのタップを起点にした配信はできません。ステップ配信で届くメッセージも通常配信と同じく通数にカウントされる点は、費用計算で見落としやすい部分です。

LINE公式アカウントで診断を作る5ステップ

ここからが本題の手順です。標準機能だけで診断を公開するまでの流れを5つのステップに分け、各段階での判断基準と具体的な設定内容を示します。順序を守ることで、作り直しの発生を大きく減らせます。

Step1｜診断の目的とKPIを1つに絞る

診断づくりで最初につまずくのは、目的を欲張ることです。リード獲得、認知拡大、顧客理解を同時に狙うと、質問が増えて完了率が下がります。最初に決めるべきは、この診断で最大化したい指標を1つだけ選ぶことです。

リード獲得を目的にするなら、KPIは「診断完了者のうち資料請求または商談予約に進んだ割合」に設定します。KPIとは、目標達成度を測るために定めた中間指標のことです。目安として、診断完了者からのリード転換率は25%から60%が現実的なレンジとされており、この幅に入るかどうかを最初の判断基準にすると評価がぶれません。

Step2｜診断結果を先に決めて逆算する

質問から作り始めると、結果に落ちない回答パターンが生まれます。そのため、先に診断結果のパターンを書き出し、そこから逆算して質問を組み立てます。標準機能ではカードタイプメッセージの上限が9枚であるため、結果パターンは4個から9個に収めると管理しやすくなります。

BtoBの業務改善診断であれば、「情報共有型」「属人化解消型」「データ活用型」「体制構築型」といった4パターンを先に定義し、各結果に紐づく提案資料をあらかじめ用意します。結果ごとに次のアクションを1つだけ指定しておくと、診断後の導線が迷いのないものになります。

Step3｜質問と分岐ロジックを設計する

質問数はどこまで増やしてよいのでしょうか。標準機能では分岐を手作業で組むため、2問から3問が現実的な上限です。各設問の選択肢は3個から4個に抑え、選択肢の掛け算が結果パターン数を超えないように調整します。

設計はスプレッドシートで行い、設問番号、選択肢、送信キーワード、返信内容、次の遷移先の5列を持つ表を作ります。3問×3択の構成であれば分岐の末端は最大27通りになるため、質問2の時点で結果を集約する簡略化が必要です。実務では、質問1と質問2で結果を確定させ、質問3を任意の詳細ヒアリングとして扱う設計が扱いやすい形になります。

Step4｜応答メッセージとカードタイプメッセージで組み立てる

設計が固まったら管理画面で設定します。作業は結果側から始めると効率的です。先に結果メッセージを応答メッセージとして登録し、次に質問2、質問1と逆順に作ると、遷移先の指定漏れが起きません。

具体的な設定順序は次のとおりです。まずカードタイプメッセージで選択肢を並べ、各カードのアクションにキーワード送信を割り当てます。次に応答メッセージを新規作成し、キーワード欄にそのキーワードを登録して、返信内容に次の設問または結果を設定します。キーワードは「shindan_q1_a」のように英数字と記号で構成すると、通常のトークで偶発的に一致する事態を避けられます。

Step5｜テストと公開、告知を行う

公開前のテストで確認すべき点は何でしょうか。実機での動作確認、キーワードの重複、応答モードの設定の3点です。応答モードがチャットになっていると応答メッセージが動作しないため、Botモードまたはチャットと自動応答の併用設定を必ず確認します。

テストは自分のアカウントを友だち追加し、すべての分岐を1回ずつ通す方法で行います。分岐が27通りある場合でも、結果に到達する経路をすべて踏むことで設定漏れが判明します。公開後はリッチメニューに診断の入口を配置し、あいさつメッセージにも診断への導線を1行加えると、新規の友だちを取りこぼしません。

▼5ステップの実践手順をチェックリストで確認したい方へ
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標準機能で診断を組むときの設定のコツ4つ

手順どおりに設定しても、運用段階で想定外の挙動が起きることがあります。ここでは実務で頻出する4つの論点と、その回避策をまとめます。事前に押さえておくと、公開後の手戻りを減らせます。

キーワードを衝突させない命名ルールを決める

応答メッセージのキーワードは完全一致で判定されるため、短い日本語を使うと通常の問い合わせと衝突します。「はい」「A」といった語句を診断に使うと、質問と無関係な場面で診断の返信が飛んでしまいます。命名は「sd_q1_a」のようにプレフィックスを付ける方式が安全です。

複数の診断を並行運用する場合は、診断ごとにプレフィックスを変えて管理します。1つの応答メッセージに51個までキーワードを登録できるため、表記ゆれ対応の余裕は十分にあります。命名ルールは設計シートの先頭に明記し、担当者が変わっても崩れない状態にしておくことが重要です。

応答モードとチャットの設定を確認する

診断が動かない原因の多くは応答モードの設定にあります。応答モードとは、友だちからのメッセージに対して自動応答で返すか、担当者が手動で返すかを切り替える設定のことです。チャットモードのままでは応答メッセージが送信されません。

有人対応も併用したい場合は、応答時間の設定を使い、営業時間内はチャット、時間外は自動応答という運用に切り替えます。診断を24時間受け付けたい場合は、Botモードを基本としたうえで、チャットへの切り替えボタンをリッチメニューに配置する構成が扱いやすくなります。

メッセージ通数の消費を抑える設計にする

費用面で見落とされやすいのが通数の消費です。応答メッセージによる返信は、プランの無料メッセージ通数の対象外として扱われますが、ステップ配信や一斉配信は通数にカウントされます。診断そのものより、その後のフォロー配信で通数が膨らむ構造です。

2026年10月1日以降、スタンダードプランの追加メッセージ料金は2段階制へ移行し、20万通までが1通あたり3.0円、20万通を超える分が1通あたり2.5円となります。改定前は配信量に応じて3.0円から2.4円まで段階的に下がる仕組みでしたが、改定後は5万通を超える帯域で実質的な負担増が生じます。診断後のフォロー配信を設計する段階で、月間の想定通数を試算しておくと予算の見誤りを防げます。

パソコンとスマートフォンで作成範囲が異なる点に注意する

作成作業をスマートフォンだけで完結させようとすると行き詰まります。カードタイプメッセージはアプリからイメージタイプしか作成できず、リサーチ機能もパソコンの管理画面からのみ作成できます。診断の構築はパソコンで行い、公開後の確認をスマートフォンで実施する分担が現実的です。

また、実機での見え方はOSによって微妙に異なります。iOSとAndroidの両方で1回ずつ通し確認を行い、カードの折り返しやボタンの見切れが起きていないかを確認します。テスト用の端末が用意できない場合は、社内メンバーに友だち追加を依頼して確認する方法でも代替できます。

診断の回答データを分析して次の施策につなげる方法

診断は公開して終わりではなく、数値を見て改善する工程で成果が変わります。ここでは標準機能で取得できる指標と、その限界を補う方法を整理します。見るべき数値を絞ることで、改善の打ち手が明確になります。

標準機能で確認できる指標と確認場所

管理画面のどこを見れば効果が分かるのでしょうか。確認できるのは、友だち追加数、ブロック数、メッセージの開封数、リッチメニューのクリック数、応答メッセージの送信回数といった集計値です。分析タブとリッチメニューの管理画面から確認します。

ここから逆算できるのは、リッチメニューのクリック数を診断開始数の近似値として扱い、結果メッセージの送信回数を診断完了数として扱う方法です。この2つの比率が完了率の代替指標になります。個人単位の追跡はできないため、あくまで全体傾向の把握にとどまる点は理解しておく必要があります。

リサーチ機能とスプレッドシートで不足分を補う

回答データが保存できないという制約はどう補えばよいのでしょうか。1つの方法は、診断の最後にリサーチ機能へのリンクを置き、属性と満足度をまとめて回収する運用です。リサーチ機能は匿名式であるため個人特定はできませんが、回答者層の傾向は把握できます。

もう1つは、結果メッセージのリンク先をパラメータ付きのフォームにし、結果パターンごとの遷移数を計測する方法です。結果Aのリンクと結果Bのリンクを分けておけば、どの結果パターンが最も商談につながるかを判別できます。回答数が20件に満たないとリサーチ結果を確認できない仕様があるため、初期は告知量を確保する必要があります。

目標にすべきKPIの基準値

改善の判断には基準値が必要です。診断コンテンツ全般のベンチマークとして、次のレンジが参考になります。自社の数値をこの表と照らし合わせ、どの工程に問題があるかを特定します。

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標準機能の限界を超える診断ツール比較8選

回答データの保存やセグメント配信が必要になった段階で、拡張ツールの検討に進みます。ここではLINEと連携できる診断ツールを8つ取り上げ、料金と特徴を比較します。自社の目的に対して機能が過不足ないかを軸に読み進めてください。

診断Bot｜テンプレートで最短5分の公開を実現

実装工数をかけずに診断を始めたい場合の選択肢です。診断Botはギブリーが提供するツールで、月額9800円からテンプレートを選んで診断を公開できます。ノーコードとは、プログラミングの記述なしにシステムを構築できる仕組みのことで、本ツールもその方式を採用しています。

強みは公開までの速さにあり、テンプレートから最短5分で診断を作れる点が特徴です。一方で、細かなデザイン調整や複雑な分岐には限界があるため、まずは診断施策そのものの効果を検証したい段階に適しています。既存のLINE公式アカウントに追加する形で導入できるため、アカウントを作り直す必要はありません。

診断Bot＋｜セグメント配信まで踏み込む上位版

診断の回答を配信に活かしたい場合は上位プランが候補になります。診断Bot＋は月額19800円で、診断結果に応じたセグメント配信機能が加わります。セグメント配信とは、友だちを属性や行動で分類し、対象を絞ってメッセージを送る配信方法のことです。

標準機能では実現できない「診断結果Aの回答者にだけ事例資料を送る」という運用が可能になります。月額の差額は1万円であり、診断完了者が月100人を超えるのであれば、配信の出し分けによる商談化率の向上で十分に回収できる水準といえます。

Lステップ｜LINE運用全体を高度化する定番ツール

診断だけでなくLINE運用全体を見直したい場合の有力候補です。Lステップは月額5000円から32780円のプラン構成で、国内での導入実績が豊富に蓄積されています。回答フォーム、タグ付け、スコアリング、流入経路分析などを一通り備えています。

機能の幅が広い分、設定項目も多く、運用体制が整っていないと使いこなせない側面があります。導入時は認定サポーターによる構築支援を利用する企業も多く、月額費用に加えて構築費を見込んでおくと計画が立てやすくなります。診断を入口として、その後のナーチャリングまで一貫して設計したい場合に適した選択です。

エルメッセージ｜無料プランから段階的に拡張

予算を抑えて始めたい企業にはエルメッセージが選択肢になります。月額0円から33000円までのプラン構成で、無料プランでも基本的な自動応答や回答フォームを利用できます。ナーチャリングとは、見込み顧客との関係を育てて購買意欲を高める活動のことで、本ツールはその工程を支援します。

無料プランには友だち数や配信数の上限があるため、検証を経て有料プランへ移行する前提で計画を立てます。初期投資を抑えつつ、成果が出た段階で機能を拡張したい中小規模のチームに向いた構成です。

プロラインフリー｜無料枠の広さが際立つ

コストをかけずに機能を試したい場合はプロラインフリーが候補になります。無料枠が広く設定されており、上位プランは要問い合わせという料金体系です。予約管理や決済連携といった周辺機能まで含めて無料で試せる点が特徴といえます。

一方で、機能が多い分だけ管理画面の構造が複雑になりやすく、設定に慣れるまで一定の時間が必要です。まずは無料枠で診断を1本作り、運用が回ることを確認してから本格導入を判断する進め方が現実的です。

ソーシャルPLUS｜会員IDとLINEを結びつける

既存の会員基盤とLINEを統合したい企業に適したツールです。ソーシャルPLUSは月額8万円からの料金設定で、ECや小売領域でのID連携に強みを持ちます。LINEログインを使って自社会員IDとLINEアカウントを紐づけ、購買データに基づく配信を実現します。

診断単体のツールではなく、顧客データ基盤としての性格が強い製品です。すでに会員データを保有し、診断をその一部として組み込みたい場合に価値が高くなります。導入には自社システム側の改修が伴うことがあるため、情報システム部門との連携を前提に検討します。

KUZEN｜AI活用まで見据えたノーコード基盤

診断と問い合わせ対応を同じ基盤で運用したい場合の選択肢です。KUZENは料金が要問い合わせで、ノーコードで会話フローを構築できる基盤を提供します。生成AIとの連携により、定型の分岐だけでなく自由入力への応答も設計できます。

大量の問い合わせを抱える企業では、診断で得た情報をそのまま一次対応に活かす運用が可能になります。導入規模が大きくなりやすいため、まず対象業務を1つに絞って効果を確認する進め方が推奨されます。

Interviewz｜診断からCRM連携まで一気通貫

BtoBでリード獲得を伸ばしたい場合に適した選択肢です。Interviewzは、タップだけで回答できるヒアリング体験を軸に、分岐設計から結果配信、データ連携までをノーコードで完結できるサービスです。LINEとWebの両方に同じ診断を配信でき、回答とユーザーIDを紐づけて保持します。

SalesforceやHubSpot、Googleスプレッドシートなどへノーコードで連携でき、最大30本の診断を並行して運用できます。導入企業ではCV数268%改善、ヒアリングコスト90%削減、サポートコスト半減といった成果が報告されており、30日間の無料トライアルで検証を始められます。

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診断ツールを選ぶときの5つの基準

ツールの比較表を見ても、どれを選ぶべきか迷う場面は多くあります。ここでは判断を分ける5つの基準を示します。自社の状況に照らして順に確認していくと、候補は2つか3つに絞り込めます。

基準1｜回答データを個人単位で保持できるか

最初に確認すべきは、回答と友だちの紐づけができるかどうかです。この機能がないと、診断結果に応じたフォローも、営業への引き渡しも成立しません。標準機能で診断を作った企業が最初に不足を感じるのがこの点です。

確認方法として、管理画面で1人の友だちを開いたときに、その人の回答内容が一覧で見られるかを問い合わせ時に質問します。回答が集計値でしか見られない仕様であれば、BtoBのリード獲得用途には不足があると判断できます。

基準2｜既存のCRMやMAと連携できるか

診断で得たリードは、最終的に営業が使う環境へ届ける必要があります。CRMとは顧客情報を一元管理する仕組みのこと、MAとはマーケティング活動を自動化するツールのことです。この2つと連携できないと、手作業でのデータ移行が発生します。

確認すべきは、標準連携があるか、APIやWebhookで接続できるか、CSVの自動出力に対応しているかの3点です。月に100件のリードが発生する規模になると、手作業の転記は現実的でなくなるため、初期段階から連携の可否を要件に含めておくべきです。

基準3｜設問と結果の設計を自社で更新できるか

診断は一度作って終わりではなく、反応を見て設問を入れ替える工程が成果を左右します。外注前提の仕様だと、設問1つの変更に数週間と追加費用がかかります。管理画面から自社で編集できるかどうかは、運用コストに直結する要件です。

デモの場で、設問の並べ替えと選択肢の追加を実際に操作させてもらうと判断できます。5分以内に設問を1つ追加できるかどうかが、現場で回せるツールかを見分ける実用的な目安になります。

基準4｜LINE以外のチャネルにも展開できるか

診断の入口はLINEだけとは限りません。自社サイト、展示会のタブレット、メールからの遷移など、複数の接点で同じ診断を使えると制作コストを分散できます。チャネルごとに別ツールを契約すると、データが分断されて分析が困難になります。

LINEとWebで同一の診断を配信でき、回答データが1か所に集約される構成であれば、チャネル別の効果比較も可能になります。将来的な展開を見据えるなら、この観点を初期の選定基準に含めておくと乗り換えの手間を避けられます。

基準5｜費用対効果が試算できるか

最後に、投資判断ができる材料が揃うかを確認します。診断の外部制作費は、簡易な構成で30万円から60万円、標準的なオリジナル制作で60万円から150万円、大規模なキャンペーン型で150万円から400万円が相場とされています。ツール利用であればこの制作費を大きく圧縮できます。

試算の考え方は、月間の診断完了数にリード転換率25%から60%を掛け、そこに自社の商談化率と受注率、平均受注単価を掛ける方法です。この数値が月額費用を上回るかどうかで、導入可否を客観的に判断できます。

BtoB企業における診断の活用シーン4選

診断は業種を問わず使えますが、BtoBでは特に効果が出やすい場面があります。ここでは営業とマーケティングの現場で成果につながりやすい4つのシーンを紹介します。自社の課題に近いものから着手すると成果が見えやすくなります。

• 展示会で交換した名刺のフォローに診断を使い、興味領域を特定してから架電する
• 採用広報でキャリア診断を提供し、応募前の母集団形成につなげる
• インサイドセールスの優先度付けに診断結果を使い、架電対象を絞り込む
• 既存顧客に活用度診断を送り、アップセルの提案タイミングを見極める

展示会後のフォローで温度感を見極める

展示会で獲得した名刺は、そのままでは検討度合いが分かりません。会期後のフォローメールに診断への導線を置き、課題領域を3問で確認する運用にすると、架電前に温度感を把握できます。回答者と未回答者で優先順位を分けるだけでも、架電効率は大きく変わります。

診断の設問は、現在の課題、検討時期、社内の推進体制の3点に絞ります。この3点が分かれば、初回商談で確認する項目の半分は事前に埋まるため、商談時間を提案に充てられます。名刺情報とLINEの友だちを紐づけるには、回答データを個人単位で保持できるツールが前提になります。

採用広報でキャリア診断を提供する

採用の母集団形成に悩む企業では、応募前の接点として診断が機能します。「自分に合う働き方診断」のような形で提供すると、応募には至らない層とも接点を持てます。診断後にステップ配信で職種紹介や社員インタビューを届ければ、検討期間の長い候補者にも継続的に接触できます。

この用途では、診断結果と求人の紐づけ精度が成果を左右します。結果パターンごとに紹介する職種を1つに絞り、応募ページへの導線を明確にすることで、迷いによる離脱を防げます。採用サイトとLINEの両方に同じ診断を置く構成も有効です。

インサイドセールスの架電優先度を決める

限られた人数で多数のリードに対応するには、優先順位付けが不可欠です。診断の回答内容をスコア化し、検討時期が近い回答をした企業を上位に並べる運用にすると、同じ工数で商談数を増やせます。スコアリングとは、行動や属性に点数を付けて見込み度を数値化する手法のことです。

実装では、設問ごとに選択肢へ点数を割り当て、合計点でランクを3段階に分ける方法が扱いやすい形です。標準機能ではスコアの保持ができないため、この用途に取り組む段階で拡張ツールへの移行を検討することになります。

既存顧客のアップセル機会を発見する

新規獲得だけでなく、既存顧客への提案にも診断は使えます。契約後3か月の時点で活用度診断を配信し、使えていない機能を特定すると、追加提案の根拠が明確になります。カスタマーサクセスの担当者が全社に個別ヒアリングを行う工数を、診断で大幅に削減できます。

設問は、利用頻度、活用している機能、現在の課題の3方向で構成します。回答結果に応じて、活用支援コンテンツか上位プランの案内かを出し分けることで、押し付けにならない提案が成立します。既存顧客はブロック率が低いため、LINEでの配信効果も高く出やすい対象です。

診断のデータを活用するならInterviewz（インタビューズ）がおすすめ！

ここまで見てきたとおり、標準機能での診断は検証には十分ですが、データを起点に成果を伸ばす段階では限界があります。回答の保持、セグメント配信、CRM連携という3つの要件が揃った時点で、専用のサービスを検討する価値が生まれます。ここでは選択肢の1つとしてInterviewzを紹介します。

回答データを個人単位で保持しCRMへ届ける

Interviewzは、タップ形式のヒアリング体験を軸に、回答とユーザーIDを紐づけて保持する設計になっています。SalesforceやHubSpot、Googleスプレッドシートへノーコードで連携できるため、診断で得たリードを営業がそのまま使える状態で受け渡せます。手作業の転記が発生しない点は、リード数が増えるほど効いてきます。

LINEとWebの両方に同じ診断を配信でき、最大30本の診断を並行運用できます。展示会用、採用用、既存顧客用というように用途別の診断を同時に走らせても、データは1か所に集約されます。

分岐設計をノーコードで自社更新できる

設問の入れ替えに開発工数がかかると、改善のサイクルが止まります。Interviewzはドラッグアンドドロップ型の管理画面を採用しており、分岐の追加や選択肢の変更を担当者自身で行えます。設問を1つ足すために外注を挟む必要がないため、週次での改善も現実的になります。

導入企業ではCV数268%改善、ヒアリングコスト90%削減、サポートコスト半減といった成果が報告されています。最短3日で利用を開始でき、14日間の無料トライアルで自社のリードに対する反応を確認できます。

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よくある質問（FAQ）

最後に、LINE公式アカウントで診断を作る際によく寄せられる質問をまとめます。導入前の疑問を解消しておくことで、着手後の迷いを減らせます。実務での判断基準もあわせて示します。

Q1. 無料プランだけで診断を作れますか

A. 作れます。応答メッセージ、カードタイプメッセージ、リッチメニューはコミュニケーションプラン（月額0円）でも利用できるため、選択式の簡易診断であれば費用をかけずに公開できます。ただし無料プランの配信可能通数は月200通であるため、診断後のフォロー配信を行う場合は通数の上限に注意が必要です。診断そのものへの応答は通数を消費しない扱いですが、一斉配信やステップ配信は消費対象になります。

Q2. 質問は何問まで設定できますか

A. 仕様上の明確な上限はありませんが、標準機能では分岐を手作業で組むため2問から3問が現実的な範囲です。3問×3択の構成でも分岐の末端は最大27通りに達し、それぞれに応答メッセージの設定が必要になります。5問以上の診断を運用したい場合は、分岐を自動生成できる拡張ツールの利用を検討するほうが総工数は少なく済みます。

Q3. 誰がどの結果になったか確認できますか

A. 標準機能では確認できません。応答メッセージの送信回数などの集計値は分析画面で見られますが、友だち個人と回答内容を紐づける機能は用意されていません。リサーチ機能も匿名式であるため個人特定には使えません。個人単位でのデータ保持が必要な場合は、外部ツールの導入が前提になります。

Q4. 診断結果に応じてメッセージを出し分けられますか

A. 診断の直後に結果メッセージを返すことは標準機能でも可能です。一方で、数日後のフォロー配信を結果ごとに出し分けることはできません。ステップ配信の分岐条件は性別、年齢、OS、地域といった顧客属性とオーディエンスに限られており、診断結果を条件に使えないためです。結果連動のフォローを行うなら、タグ付けに対応したツールが必要になります。

Q5. 診断の公開までにどれくらいの期間がかかりますか

A. 標準機能のみであれば、設計から公開まで実働で2日程度が目安です。目的設定に1時間、結果パターンの定義に2時間、分岐設計に3時間、管理画面での設定に4時間から6時間、テストと公開に2時間という配分になります。画像素材の制作を外部に依頼する場合は、その納期を別途見込む必要があります。

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まとめ

本記事では、LINE公式アカウントの標準機能だけで診断を作る方法を解説しました。応答メッセージのキーワード応答、最大9枚まで設定できるカードタイプメッセージ、入口となるリッチメニューの3つを組み合わせれば、月額0円のプランでも2問から3問の選択式診断を公開できます。手順は、目的とKPIを1つに絞り、結果パターンを先に決め、分岐をスプレッドシートで設計し、結果側から管理画面に登録し、全分岐をテストして公開するという5ステップです。

一方で、標準機能には回答履歴を保存できない、診断結果でタグ付けできない、セグメント配信に連携できない、設問別の離脱率を計測できない、結果連動のフォローができないという5つの制約があります。診断開始率30%から60%、完了率60%から85%、リード転換率25%から60%というベンチマークに照らして改善を回す段階に入ったら、拡張ツールへの移行を検討する時期といえます。

次のアクションとして、まずは結果パターンを4個書き出し、そこから逆算して質問を2問設計してみてください。標準機能で公開して反応を確かめたうえで、データ活用が必要になった段階でツール選定に進む流れが、無駄のない進め方になります。回答データの保持からCRM連携までを一気通貫で行いたい場合は、LINEとWebの両方に同じ診断を配信できるInterviewzが選択肢になります。

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