「市場調査をしたいが、調査会社に頼むと費用が高すぎる」「セルフ型のネットリサーチツールがたくさんあって、どれを選べばよいかわからない」「自社の顧客にもアンケートを取りたい」——そんな悩みを抱えるマーケティング・商品企画・事業開発の担当者や、調査の予算を管理する責任者に向けた記事です。

本記事では、ネットリサーチの基本から、主要20ツールの料金・モニター数の比較表、調査票の質問項目一覧、調査の進め方7ステップ、失敗しない選び方7つ、料金相場の計算例までを網羅的に解説します。読み終えるころには、自社の目的と予算に合うネットリサーチツールが見えているはずです。

この記事の監修・運営情報　

• 運営企業：ラーナーズ株式会社　Interviewz（インタビューズ）／ヒアリングDXブログ編集部
• 監修：Interviewz プロダクトチーム（ヒアリング・診断コンテンツ設計の支援実績をもとに監修）
• 専門領域：BtoB／BtoCのヒアリング設計、アンケートUX、診断コンテンツによるCVR改善

※本記事の料金・モニター数は、2026年10月時点で各社公式サイト・プレスリリースおよび公開されている比較サイトの情報をもとに編集部が整理したものです。最新情報は各公式サイトでご確認ください。

ネットリサーチとは？基本とメリット・デメリット

ネットリサーチとは、インターネットを通じてアンケートを配信し、回答を集める調査手法のことです。インターネットリサーチ、Webアンケート調査とも呼ばれ、現在の市場調査の主流となっています。

調査会社やツールが保有する数百万〜1,000万人以上のモニター（調査協力者）に配信できるため、条件に合う回答者を短期間で大量に集められます。まずはネットリサーチの特徴を整理しましょう。

ネットリサーチの仕組み

ネットリサーチでは、ツールや調査会社にあらかじめ登録しているモニターの中から、年齢・性別・居住地などの条件に合う人を抽出してアンケートを配信します。回答したモニターには、ポイントなどの謝礼が支払われます。

回答は自動で集計されるため、紙の調査や対面調査のような入力・集計の手間がかかりません。早ければ配信当日〜翌日にはデータを受け取れます。

ネットリサーチの4つのメリット

ネットリサーチの最大のメリットは、低コスト・短期間で大量の回答を集められることです。会場調査や訪問調査に比べ、会場費や調査員の人件費がかかりません。

そのほか、全国の幅広い地域から回答を集められる、画像や動画を使った設問ができる、回答者の条件を細かく絞り込めるといったメリットもあります。セルフ型ツールなら、数千円から調査を始められます。

ネットリサーチのデメリット・限界

一方で、回答者がインターネットを使う人に限られるため、高齢層やネットをあまり使わない層の意見は集めにくい傾向があります。また、謝礼目的のいい加減な回答が混じるおそれもあります。

実際に商品を試してもらう調査や、表情や反応まで含めて深く聞き取りたい調査には向きません。目的によっては、会場調査やインタビュー調査と組み合わせることが大切です。

ほかの調査手法との比較

ネットリサーチと代表的な調査手法の違いを表にまとめました。目的に合った手法を選ぶための参考にしてください。

調査手法	費用	スピード	得意なこと	苦手なこと
ネットリサーチ	低い	速い（最短当日）	大量の回答、条件の絞り込み	ネットを使わない層、深い聞き取り
会場調査（CLT）	高い	遅い	試食・試用、未発表商品の評価	全国規模の調査
ホームユーステスト（HUT）	中〜高	遅い	自宅での一定期間の使用評価	短期間での実施
インタビュー調査	高い	遅い	本音や背景の深掘り	結果の数値化、大量の回答
郵送・電話調査	中〜高	遅い	高齢層、ネットを使わない層	回収率の確保

ネットリサーチツールの3つのタイプ

ネットリサーチツールは、「誰が調査票を作り、誰に配信するか」によって大きく3つのタイプに分かれます。タイプによって料金や手間が大きく変わるため、最初に方向性を決めましょう。

タイプ1：セルフ型ネットリサーチツール

セルフ型は、調査票の作成から配信・集計までを自社で行い、ツールのモニターに配信するタイプです。調査会社に任せる工程がないため、料金が安く、スピードも速いのが特徴です。

料金は「設問数×回答者数×単価」の従量課金が多く、数千円〜数万円で調査できます。一方で、調査票の設計や分析は自社で行う必要があるため、調査の基礎知識が求められます。

タイプ2：フルサービス型（調査会社）

フルサービス型は、調査の企画・設計から配信、集計、分析レポートまでを調査会社に任せるタイプです。専門のリサーチャーが関わるため、調査の質を確保しやすくなります。

費用は数十万円〜数百万円と高くなりますが、出現率の低い対象者の調査や、経営判断に使う重要な調査に向いています。社内に調査のノウハウがない場合にも安心です。

タイプ3：アンケート作成ツール（自社リスト配信型）

アンケート作成ツールは、自社の顧客や会員、社員など、自社で持つリストに配信するタイプです。モニターへの配信料がかからないため、低コストで継続的に調査できます。

既存顧客の満足度調査や、商品を使っている人だけに聞きたい調査に向いています。一方で、自社と接点のない人の意見は集められないため、市場全体を知りたい場合はセルフ型やフルサービス型と使い分けます。

ネットリサーチツールおすすめ20選比較表

ここでは、法人で使いやすいネットリサーチツール20選を、タイプ別に料金・モニター数で比較します。料金は公開情報をもとにした目安のため、詳細は各社へお問い合わせください。

セルフ型ネットリサーチツールの比較表

自社で調査票を作り、ツールのモニターに配信するセルフ型の比較です。低予算・短期間で市場の声を集めたい企業に向いています。

ツール名	提供会社	モニター数	料金目安	特徴
QiQUMO	クロス・マーケティング	約1,473万人（2026年4月時点）	設問数×サンプル数×11円（税込）、最低2,200円〜	事前抽出、リスト管理、AIによる設問生成（β版）
Freeasy	アイブリッジ	1,300万人超（掲載情報）	1問×1人×10円、500円分〜	24時間365日配信、少額から実施可能
Fastask	ジャストシステム	数百万人規模（公式サイトで要確認）	100名・5問で11,000円（税込）〜（掲載情報）	導入実績3,000社以上、配信代行パックあり
myアンケートlight	ドゥ・ハウス	専用モニター8万人あまり	1問1サンプル10円、最低1万円〜	主婦層などの生活者調査に強み
スマートサーベイ	GRI	スマホユーザーが対象	前払い1万円（税抜）／10問・100名まで	アンケート作成は無料、設問の自由度が高い
ユニーリサーチ	ユニーリサーチ	定量・定性それぞれの専用パネル	アンケート10円〜/人、インタビュー6,000円〜/人	初期費用・月額0円、インタビュー対象者も募集可能
100人アンケート	―	100人のモニター	6,800円〜	専任スタッフのサポート、最短24時間でレポート

フルサービス型・調査会社の比較表

調査の設計から分析まで任せられるサービスの比較です。重要な意思決定に使う調査や、条件の厳しい調査に向いています。

サービス名	提供会社	モニター数	料金目安	特徴
マクロミル	マクロミル	国内パネル1,000万人以上、グローバル1億1,000万人以上	要問い合わせ	最短24時間でデータ納品、専任スタッフのサポート
LINEリサーチ	LINEヤフー	アクティブモニター708万人（2024年12月時点）	要問い合わせ	10〜20代が約半数、若年層の調査に強い
アイブリッジ（Research+）	アイブリッジ	500万人規模（提携含む）	簡単アンケート5問100サンプル1万円〜、ネットリサーチ4万円〜	定量・定性・海外調査に対応
ドゥ・ハウス（myアンケート）	ドゥ・ハウス	約300万人	10問100サンプル8.1万円〜	5つのモニターネットワーク、24時間以内に結果
MSS	MSS	調査専用パネル・メディアを組み合わせて手配	要問い合わせ	専任チーム制、出現率の低いサンプルの回収に対応
Knowns	ノウンズ	大規模な消費者データ	月額10万円〜	検索とクリックで顧客分析、300件程度を1日で回収
Sprint	―	インタビュー協力者	月額使い放題プラン／ポイント制プラン	最短5分で対象者を探し、チャットでインタビュー

アンケート作成ツール（自社リスト配信型）の比較表

自社の顧客や会員に配信するアンケート作成ツールの比較です。既存顧客の声を継続的に集めたい企業に向いています。

ツール名	提供会社	モニター提供	料金目安	特徴
Interviewz（インタビューズ）	ラーナーズ	なし（自社リストに配信）	月30,000円〜（税抜）／14日間無料トライアル	分岐型・タップ式で回答しやすい、デジタルギフト連携
Questant	マクロミル	提携サイトで回答者募集が可能	無料プランあり／有料は年額50,000円（税別）〜	70以上のテンプレート、QRコード配信
SurveyMonkey	SurveyMonkey	有料オプションで回答者購入が可能	無料プランあり／有料プランは公式サイトで確認	世界的に利用されるアンケートツール
Qualtrics	クアルトリクス	パネル手配の相談が可能	要問い合わせ	AI分析、コンジョイント分析など高度な調査に対応
QuestionPro	QuestionPro Japan	世界のB2B・B2Cパネル	要問い合わせ	多言語対応、海外調査に強い
Googleフォーム	Google	なし	無料	手軽に作成でき、スプレッドシートと連携

選ぶ際の基本は、「自社と接点のない市場の声を聞きたいのか」「自社顧客の声を聞きたいのか」です。前者ならセルフ型か調査会社、後者ならアンケート作成ツールが向いています。市場調査と顧客調査を両方行うなら、セルフ型とアンケート作成ツールを組み合わせるのが効率的です。

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ネットリサーチの調査目的別・質問項目一覧表

ネットリサーチの成否は、調査票の設計で大きく左右されます。調査目的ごとに、よく使われる質問項目と回答形式を一覧にまとめました。

調査目的	質問項目の例	回答形式	活用例
スクリーニング（対象者の抽出）	過去1年以内に〇〇を購入しましたか？	単一回答	本調査の対象者を絞り込む
認知度調査	次のブランドのうち、知っているものをすべてお選びください。	複数回答	自社と競合の認知率を比較
利用実態調査	〇〇をどのくらいの頻度で利用していますか？	単一回答	ヘビー・ライトユーザーの把握
購入重視点	〇〇を選ぶときに重視する点を3つまでお選びください。	複数回答（上限あり）	訴求ポイントの決定
満足度調査	〇〇の利用に、どの程度満足していますか？	5段階評価	改善点の把握
コンセプト評価	この新商品のコンセプトを見て、購入したいと思いますか？	5段階評価	新商品の発売判断
価格受容性	この商品をいくらなら「高い」と感じ始めますか？	数値回答	価格設定（PSM分析）
ブランドイメージ	〇〇に当てはまるイメージをすべてお選びください。	複数回答（マトリクス）	ブランドのポジショニング把握
広告効果測定	この広告を見たことがありますか？	単一回答	広告の認知・効果の測定
自由意見	〇〇に対するご意見・ご要望を自由にお書きください。	自由記述	想定外の課題やアイデアの発見

設問数は、回答者の負担と料金を考えて本調査で10〜20問程度に収めるのが目安です。設問が多いと途中で離脱されたり、後半の回答が雑になったりして、データの質が下がります。

スクリーニング調査で対象者を正しく絞る

スクリーニング調査とは、本調査の前に短い質問で対象者を絞り込む事前調査です。「過去1年以内に自社商品のカテゴリを購入した人」など、条件に合う人だけに本調査を配信します。

対象者の条件が厳しいほど出現率（条件に合う人の割合）が下がり、費用がかさみます。出現率の目安を事前に調べ、必要な回答数を確保できるかを確認しておきましょう。

設問の順番と聞き方の注意点

設問は、答えやすい質問から始め、全体から詳細へと進む順番にします。認知度を聞く前に商品名を見せてしまうと、認知率が実際より高く出るなど、順番によって回答が変わることがあります。

また、「〇〇は便利で使いやすいと思いますか？」のように1つの質問で2つのことを聞くのは避けます。どちらに対する回答なのかがわからなくなるためです。

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ネットリサーチの進め方7ステップ

ネットリサーチは、準備の段階で調査の質の大半が決まります。ここでは、セルフ型ツールを使う場合を中心に、目的の設定から活用までの7つのステップを解説します。

STEP1：調査の目的と仮説を決める

最初に、調査結果を使って何を判断したいのかを明確にします。「新商品を発売するか決めたい」「広告の訴求ポイントを決めたい」など、意思決定の内容を具体的にします。

あわせて、「20代女性は価格より成分を重視しているはず」のような仮説を立てておくと、聞くべき質問が明確になります。仮説がないと、何となく質問を並べただけの調査になりがちです。

STEP2：調査対象者と回答数を決める

次に、誰に聞くかを決めます。年齢・性別・居住地・購買経験など、対象者の条件を具体的に定義します。

回答数は、分析したい単位で考えます。たとえば年代別に比較したいなら、各年代で100サンプル程度あると傾向をつかみやすくなります。全体の回答数だけでなく、比較したいグループごとの回答数を確保しましょう。

STEP3：調査手法とツールを選ぶ

目的、対象者、予算をもとに、セルフ型・フルサービス型・アンケート作成ツールのどれを使うかを決めます。比較表を参考に、モニター数や料金を比べましょう。

対象者の出現率が低い場合や、調査結果を社外に公表する場合は、調査会社への依頼も検討します。

STEP4：調査票を作成する

前章の質問項目一覧表を参考に、スクリーニング設問と本調査の設問を作成します。仮説を検証するために必要な質問だけに絞り、設問数を抑えます。

作成したら、社内の数人にテスト回答してもらい、わかりにくい表現や選択肢の漏れ、回答にかかる時間を確認します。

STEP5：配信して回答を回収する

調査票が完成したら、対象者の条件を設定して配信します。回収状況をこまめに確認し、特定の属性の回答が不足していないかをチェックします。

年代や性別ごとに回答数の上限（割付）を設定しておくと、回答者の偏りを防げます。

STEP6：データをクリーニングし、集計・分析する

回収したデータから、矛盾した回答や、すべて同じ選択肢を選んでいる回答など、不正回答の疑いがあるデータを除外します。このデータクリーニングが、調査結果の信頼性を高めます。

そのうえで、単純集計で全体の傾向を確認し、クロス集計で属性ごとの違いを分析します。仮説が正しかったかどうかを検証しましょう。

STEP7：レポートにまとめ、意思決定に活かす

分析結果をレポートにまとめ、結論と次のアクションを明確にします。グラフのタイトルに結論を書くなど、読み手がすぐに要点をつかめる形に仕上げます。

調査は実施して終わりではありません。結果をもとに施策を実行し、必要に応じて再調査で効果を確認するサイクルを回しましょう。

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失敗しないネットリサーチツールの選び方7つ

ネットリサーチツールは、料金の安さだけで選ぶと「欲しい対象者に届かない」「データの質が低く判断に使えない」といった失敗につながります。比較検討で確認すべき7つのポイントを解説します。

選び方1：調査目的に合ったタイプを選ぶ

まず、市場全体の声を聞きたいのか、自社顧客の声を聞きたいのかを整理します。市場調査ならセルフ型か調査会社、既存顧客の調査ならアンケート作成ツールが基本です。

市場調査の中でも、社内の判断材料として素早く知りたいならセルフ型、経営判断や社外発表に使うなら調査会社と使い分けると、コストと品質のバランスが取れます。

選び方2：モニター数と属性の構成を確認する

モニター数が多いほど、条件を絞り込んでも必要な回答数を集めやすくなります。ただし、総数だけでなく、調査したい属性のモニターが十分にいるかが重要です。

たとえば若年層に強いLINEリサーチのように、ツールによって得意な年代や属性が異なります。BtoBの調査なら、会社員や経営者、特定業種のモニターがどのくらいいるかを確認しましょう。

選び方3：スクリーニング・割付機能の有無

対象者を正しく絞り込むには、事前抽出（スクリーニング）や割付の機能が欠かせません。ツールによっては、モニターの登録情報だけで絞り込めるため、スクリーニング費用を抑えられます。

過去の回答者を除外したり、同じ回答者に追跡調査したりできる機能があると、継続的な調査がしやすくなります。

選び方4：料金体系と総額を比較する

セルフ型の多くは「設問数×回答者数×単価」の従量課金です。単価は1問1人あたり10円前後が目安ですが、スクリーニングや画像・動画の利用で追加料金がかかる場合があります。

年に何度も調査するなら、定額制や年間契約のほうが割安になることもあります。想定する調査の回数と規模で、年間の総額を試算して比較しましょう。

選び方5：データ品質の管理体制を確認する

ネットリサーチでは、モニターの重複登録や、謝礼目的のいい加減な回答が混じるリスクがあります。ツールや調査会社がどのような品質管理をしているかを確認しましょう。

具体的には、本人確認の方法、不正回答の検知、データクリーニングの有無などがチェックポイントです。品質管理が不十分だと、安く調査できても判断を誤る原因になります。

選び方6：回収スピードと納期

新商品の発売判断など、スピードが求められる調査では、回収までの時間が重要です。セルフ型なら最短当日、調査会社でも最短24時間で納品できるサービスがあります。

ただし、出現率の低い対象者の調査は、回収に時間がかかることがあります。必要な回答数をいつまでに集められるか、事前に確認しておきましょう。

選び方7：サポートと分析機能

初めてネットリサーチを行う場合は、調査票の設計を相談できるサポートがあると安心です。セルフ型でも、配信代行や設計相談のオプションを用意しているツールがあります。

集計後の分析を効率化するには、クロス集計の自動作成やグラフ出力、自由記述の分析機能があるかも確認しましょう。

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ネットリサーチの料金相場と費用の計算例

ネットリサーチの費用は、タイプ、設問数、回答者数、対象者の条件によって大きく変わります。ここでは料金相場と、具体的な計算例を紹介します。

タイプ別の料金相場

一般的な料金相場は次のとおりです。同じ「100人・10問」の調査でも、タイプによって費用は数倍以上変わります。

タイプ	料金の目安	費用に含まれる主な作業
セルフ型ネットリサーチ	数千円〜数万円	モニターへの配信と回収（調査票作成・分析は自社）
フルサービス型（小規模）	数万円〜数十万円	調査票の確認、配信、集計表の作成
フルサービス型（大規模・分析付き）	数十万円〜数百万円以上	企画・設計、配信、集計、分析レポート、報告会
アンケート作成ツール	無料〜月額数万円	アンケート作成・配信・集計（自社リストへの配信）

100人・10問の調査の費用計算例

公開されている料金をもとに、100人に10問の調査を行った場合の費用を試算すると次のとおりです。スクリーニングや追加オプションの費用は含んでいません。

サービス	計算方法	試算額
QiQUMO	10問×100サンプル×11円（税込）	11,000円（税込）
Freeasy	10問×100人×10円	10,000円
myアンケートlight	10問×100サンプル×10円	10,000円（最低料金）
ドゥ・ハウス myアンケート（フルサービス）	10問100サンプルの料金	81,000円〜

セルフ型なら1万円前後で100人の声を集められることがわかります。一方、調査会社に依頼すると費用は上がりますが、その分、調査票の確認やデータの品質管理を任せられます。

費用を抑えるコツ

費用を抑えるには、設問数を仮説の検証に必要なものに絞ることが最も効果的です。従量課金では、設問が1問増えるごとに費用が増えます。

また、モニターの登録情報で対象者を絞り込める場合は、スクリーニング調査を省略して費用を削減できます。自社顧客への調査は、アンケート作成ツールで自社リストに配信すればモニター費用がかかりません。

ネットリサーチの結果を分析・活用する方法

ネットリサーチで集めたデータは、分析して意思決定に活かしてこそ価値があります。代表的な分析方法と活用のポイントを紹介します。

単純集計で全体の傾向をつかむ

単純集計は、設問ごとに回答の数と割合をまとめる基本の集計です。認知率や満足度など、全体の傾向を把握します。

まずは単純集計で全体像を確認し、仮説と違う結果や、予想以上に高い・低い数値に注目して、次の分析の方向を決めます。

クロス集計で属性ごとの違いを見る

クロス集計は、年代・性別・利用頻度などの属性ごとに回答を比較する分析です。全体では見えなかった、特定の層の特徴やニーズが見えてきます。

たとえば「全体の満足度は高いが、20代だけ低い」といった発見があれば、20代向けの改善策を優先するといった判断ができます。

自由記述から想定外の気づきを得る

自由記述には、選択肢では拾えない本音や想定外の課題が含まれています。内容ごとに分類し、件数と代表的なコメントを整理しましょう。

回答数が多い場合は、テキストマイニングツールや生成AIで分類すると効率的です。

定量調査と定性調査を組み合わせる

ネットリサーチで「何が起きているか」をつかんだら、インタビュー調査で「なぜそうなのか」を深掘りすると、施策の精度が高まります。

反対に、インタビューで得た仮説をネットリサーチで多くの人に確かめるという使い方も有効です。定量と定性を組み合わせることで、調査の価値が大きく高まります。

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ネットリサーチの活用シーン5選

ネットリサーチは、マーケティングのさまざまな場面で活用できます。ここでは、企業でよく見られる5つの活用シーンを紹介します。

活用シーン1：新商品のコンセプト評価

新商品の開発段階で、複数のコンセプト案をターゲット層に見せて評価してもらう使い方です。購入意向や魅力に感じる点を比較し、最も反応のよい案を選びます。

画像を使った設問ができるため、パッケージデザインやネーミングの比較にも向いています。

活用シーン2：ブランドの認知度・イメージ調査

自社と競合ブランドの認知率やイメージを定期的に測定する使い方です。広告やPR施策の前後で比較すれば、施策の効果を確認できます。

定期的に同じ設問で調査することで、ブランドの状態の変化を時系列で追えるようになります。

活用シーン3：価格設定の検証

「いくらなら買うか」「いくらから高いと感じるか」を聞き、受け入れられやすい価格帯を探る使い方です。PSM分析などの手法を使うと、適正な価格の範囲を推定できます。

値上げを検討している場合にも、顧客の反応を事前に確認する手段として役立ちます。

活用シーン4：広告クリエイティブの事前テスト

広告を出稿する前に、複数のクリエイティブ案をターゲット層に見せて評価してもらう使い方です。印象に残るか、内容が伝わるかを確認し、効果の高い案を選びます。

動画を使った設問に対応したツールなら、動画広告の事前テストも行えます。

活用シーン5：BtoB市場のニーズ調査

BtoBの商材では、特定の業種や職種の担当者に、業務の課題やツールの利用状況を聞く使い方があります。新サービスの企画や、営業資料の訴求ポイントづくりに役立ちます。

BtoBの対象者は出現率が低いことが多いため、ビジネスパネルを持つツールや調査会社を選ぶことが大切です。

ネットリサーチを行うときの注意点5つ

ネットリサーチは手軽な一方、注意しないと判断を誤るデータを集めてしまうことがあります。実施前に押さえておきたい5つの注意点を解説します。

注意点1：不正回答・いい加減な回答を除外する

謝礼目的で、内容を読まずに回答するモニターが一定数存在します。「この設問では『3』を選んでください」のような確認用の設問を入れると、いい加減な回答を見つけやすくなります。

回答時間が極端に短いデータや、すべて同じ選択肢を選んでいるデータも、分析前に除外を検討しましょう。

注意点2：回答者の偏りを意識する

ネットリサーチの回答者は、インターネットをよく使い、調査に協力的な人に偏る傾向があります。結果を市場全体の傾向として扱う際は、この偏りを意識する必要があります。

年代・性別などで割付を設定し、実際の人口構成に近づけることで、偏りを小さくできます。

注意点3：設問を増やしすぎない

設問が多すぎると、回答者が疲れて後半の回答の質が下がります。従量課金の場合は、費用も増えてしまいます。

「念のため聞いておきたい」質問は削り、仮説の検証と意思決定に必要な質問だけに絞りましょう。

注意点4：出現率を事前に確認する

対象者の条件が厳しすぎると、出現率が低くなり、必要な回答数が集まらないことがあります。スクリーニングの費用もかさみます。

事前にツールや調査会社に相談し、出現率の目安と、必要な回答数を確保できるかを確認しておきましょう。

注意点5：機密情報や個人情報の取り扱い

未発表の商品コンセプトを見せる場合は、情報漏えいのリスクがあります。守秘義務への同意を設けるなど、ツールの機能や運用で対策しましょう。

自社顧客に調査する場合は、個人情報の利用目的の範囲内かを確認し、プライバシーポリシーに沿って取り扱います。

ネットリサーチツール20選の特徴を詳しく解説

ここからは、比較表で紹介した20のツール・サービスの特徴を解説します。自社の目的に近いタイプから2〜3つに絞り込む際の参考にしてください。

QiQUMO（クロス・マーケティング）

QiQUMOは、クロス・マーケティングが2017年から提供するセルフ型アンケートツールです。約1,473万人（2026年4月時点）のアンケートパネルに配信できます。

料金は「設問数×サンプル数×11円（税込）」の従量課金で、最低2,200円から実施できます。事前抽出やリスト管理に加え、目的を入力すると設問を自動生成するAI機能（β版）も備えています。

Freeasy（アイブリッジ）

Freeasyは、アイブリッジが提供するセルフ型ネットリサーチツールです。1問×1人×10円、500円分から実施でき、少額で手軽に調査を始められます。

24時間365日配信でき、思い立ったときにすぐ調査できるのが魅力です。社内の判断材料を素早く集めたい場合に向いています。

Fastask（ジャストシステム）

Fastaskは、ジャストシステムが提供するセルフ型ネットリサーチサービスです。導入実績は3,000社以上で、スピーディーな配信が特徴です。

調査票の入力・配信を代行する「配信おまかせパック」もあり、セルフ型に慣れていない企業でも利用しやすくなっています。

myアンケートlight（ドゥ・ハウス）

myアンケートlightは、ドゥ・ハウスが提供するセルフ型サービスです。1問1サンプル10円、最低1万円から利用できます。

生活者調査に強い調査会社のサービスで、主婦層などを対象にした生活実態の調査に向いています。

スマートサーベイ（GRI）

スマートサーベイは、GRIが提供するスマホユーザー向けのセルフ型調査サービスです。前払い1万円（税抜）で10問・100名までの調査ができます。

アンケートの作成は無料で、設問の自由度が高い点が特徴です。小規模な調査を定額で行いたい場合に向いています。

ユニーリサーチ

ユニーリサーチは、企業が直接パネルに募集できるダイレクトリサーチ型のサービスです。初期費用・月額費用は0円で、アンケートは1人10円から利用できます。

インタビュー対象者の募集にも対応しており、定量調査と定性調査を同じサービスで行えるのが特徴です。

100人アンケート

100人アンケートは、100人のモニターに6,800円から調査できるサービスです。専任スタッフのサポートがあり、集計レポートは最短24時間で受け取れます。

初めてネットリサーチを試す企業や、小規模な調査で手応えを確かめたい場合に向いています。

マクロミル

マクロミルは、国内最大級のマーケティングリサーチ会社です。国内パネル1,000万人以上、グローバルパネル1億1,000万人以上を保有しています。

最短24時間でのデータ納品や、専任スタッフのサポートが特徴です。大規模な調査や海外調査にも対応できます。

LINEリサーチ

LINEリサーチは、LINEヤフーが提供するスマートフォン調査サービスです。アクティブモニターは708万人（2024年12月時点）で、10〜20代が約半数を占めます。

他のアンケートサービスへの重複登録が少ないフレッシュなモニターが多いとされ、若年層や学生向けの調査に向いています。

アイブリッジ（Research+）

アイブリッジは、Freeasyのほかに調査会社としてのネットリサーチサービスも提供しています。簡単アンケートは5問100サンプル1万円から利用できます。

定量調査だけでなく、定性調査や海外調査にも対応しており、目的に応じてサービスを選べます。

ドゥ・ハウス（myアンケート）

ドゥ・ハウスのmyアンケートは、約300万人のパネルを持つフルサービス型の調査です。10問100サンプルで8.1万円から依頼できます。

5つのモニターネットワークを持ち、24時間以内に結果が届くスピードも特徴です。

MSS

MSSは、専任チーム制で調査を支援するリサーチ会社です。自社パネルに限定せず、調査専用パネルやメディアを組み合わせて対象者を手配します。

出現率の低いレアサンプルの回収に強みがあり、条件の厳しい調査に向いています。

Knowns（ノウンズ）

Knownsは、大規模な消費者データを検索とクリックで分析できるサービスです。料金は月額10万円からです。

既存のデータを使った分析に加え、300件程度の調査を1日で回収することもでき、スピード重視の企業に向いています。

Sprint

Sprintは、インタビュー協力者を探してチャットでインタビューできるサービスです。最短5分で対象者を探し、30分のリアルタイムチャットで話を聞けます。

ネットリサーチで得た結果の「なぜ」を素早く深掘りしたい場合に、組み合わせて使えます。

Interviewz（インタビューズ）

Interviewz（インタビューズ）は、質問にタップで答えるだけの分岐型UIで、アンケートやヒアリングシートをノーコードで作成できるツールです。自社の顧客や会員、展示会の来場者などに配信して調査できます。

デジタルギフトと連携して回答のお礼を自動で送れるため、自社リストへの調査でも回答率を高められます。料金は月30,000円（税抜）からで、14日間の無料トライアルがあります。

Questant（マクロミル）

Questantは、マクロミルが提供するアンケート作成ツールです。無料プランは10問・100件まで、有料プランは年額50,000円（税別）から利用できます。

70以上のテンプレートがあり、提携サイトで回答者を募集することも可能です。自社リストへの調査とネットリサーチの両方に使えます。

SurveyMonkey

SurveyMonkeyは、世界中で利用されているアンケートツールです。豊富なテンプレートと分析機能を備え、無料プランから始められます。

有料のオプションで回答者を購入して調査することもでき、海外の回答者を集めたい場合にも使えます。

Qualtrics

Qualtricsは、顧客体験や市場調査を高度に分析できるリサーチプラットフォームです。AIによる分析や、コンジョイント分析の自動化などの機能を備えています。

大企業での導入が多く、本格的なリサーチ体制を社内に築きたい企業に向いています。

QuestionPro

QuestionProは、多言語に対応したアンケート・リサーチツールです。世界中のB2B・B2Cパネルを利用でき、海外市場の調査に強みがあります。

グローバルに事業を展開する企業や、海外進出を検討している企業に向いています。

Googleフォーム

Googleフォームは、無料で使えるアンケート作成ツールです。回答はスプレッドシートと連携し、自動でグラフ化されます。

モニターへの配信機能はないため、社内アンケートや小規模な顧客調査に向いています。

自社顧客への調査ならInterviewz（インタビューズ）がおすすめ！

「市場調査に加えて、既存顧客の本音も継続的に聞きたい」「自社リストへのアンケートの回答率を上げたい」という企業には、Interviewz（インタビューズ）がおすすめです。ネットリサーチツールと組み合わせることで、市場と顧客の両方の声を集められます。

Interviewzがネットリサーチと組み合わせやすい5つの理由

Interviewzは、アンケート・ヒアリングシート・診断コンテンツを1つのツールで作成できるヒアリングDXツールです。ネットリサーチと組み合わせて使いやすい理由を5つ紹介します。

理由1：自社の顧客・会員に低コストで継続調査できる

自社リストに配信するため、モニターへの配信料がかからず、継続的に調査できます。満足度調査や利用実態調査を定期的に行い、変化を追うことができます。

理由2：タップ式・分岐型で回答しやすい

選択肢をタップするだけで回答が進み、回答内容に応じて次の質問が変わるため、回答者に関係のある質問だけに答えてもらえます。スマートフォンからでも負担なく回答でき、離脱を防げます。

理由3：デジタルギフト連携で回答率を高められる

回答のお礼にデジタルギフトを自動で送れるため、自社リストへの調査でも回答率を高められます。公式サイトでは、デジタルギフト付きアンケートの平均回答率が約2.8倍になったことが紹介されています。

理由4：回答データを自動集計し、CSVで出力できる

回答は自動で集計され、CSVで出力できます。ネットリサーチの結果と並べて比較したり、ExcelやBIツールで分析したりする際もスムーズです。

理由5：ノーコードで始められ、14日間無料で試せる

専門知識がなくても、テンプレートをもとにアンケートを作成・修正できます。14日間の無料トライアルではすべての機能を試せるため、自社の調査に合うかを確かめてから導入を判断できます。

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ネットリサーチツールに関するよくある質問（FAQ）

Q1. ネットリサーチの費用はいくらくらいかかりますか？

A. セルフ型なら100人・10問で1万円前後が目安です。調査会社に企画から分析まで依頼する場合は、数十万円〜数百万円かかることもあります。スクリーニングや画像・動画の利用で追加費用が発生する場合があるため、見積もりで総額を確認しましょう。

Q2. 回答はどのくらいの期間で集まりますか？

A. 一般的な条件の調査なら、セルフ型で最短当日〜数日、調査会社でも最短24時間程度で回収できるサービスがあります。対象者の条件が厳しく出現率が低い場合は、回収に時間がかかることがあります。

Q3. 何人くらいに回答してもらえばよいですか？

A. 全体の傾向を見るなら100〜400サンプル程度が目安です。年代別などグループごとに比較したい場合は、各グループで100サンプル程度を確保すると傾向をつかみやすくなります。分析したい単位から逆算して決めましょう。

Q4. セルフ型と調査会社はどう使い分ければよいですか？

A. 社内の判断材料を低コスト・短期間で集めたい場合はセルフ型、経営判断や社外発表に使う重要な調査、出現率の低い対象者の調査は調査会社が向いています。まずはセルフ型で仮説を確かめ、重要な調査だけ調査会社に依頼する使い分けもおすすめです。

Q5. BtoBのネットリサーチはできますか？

A. できます。会社員や経営者、特定業種のモニターを持つツールや調査会社を選べば、BtoBの調査も可能です。ただし、対象者の出現率が低く費用が高くなりやすいため、自社の顧客リストへのアンケートと組み合わせるのも有効です。

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まとめ：目的と予算に合うネットリサーチツールで市場の声を集めよう

ネットリサーチは、低コスト・短期間で大量の回答を集められる、市場調査の主流の手法です。セルフ型ツールの登場で、数千円〜数万円から誰でも調査を始められるようになりました。

本記事の要点は次のとおりです。

• ネットリサーチツールはセルフ型／フルサービス型（調査会社）／アンケート作成ツールの3タイプ
• セルフ型なら100人・10問で1万円前後、調査会社は数十万円〜が目安
• 選ぶ際はモニター数と属性、スクリーニング機能、データ品質の管理体制を必ず確認する
• 調査票は仮説の検証に必要な10〜20問に絞り、テスト回答で確認する
• 市場の声はネットリサーチ、自社顧客の声はアンケート作成ツールと使い分ける

次のアクションとして、まずは調査結果で何を判断したいのかと、対象者の条件を1枚にまとめてみましょう。そのうえで比較表から候補を2〜3つ選び、セルフ型なら少額の調査で使い勝手を試し、重要な調査なら複数の調査会社から見積もりを取るのがおすすめです。

「市場調査とあわせて、自社の顧客や会員の声も継続的に集めたい」とお考えなら、分岐型のアンケートをノーコードで作れるInterviewz（インタビューズ）もぜひ候補に加えてください。

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