社内アンケートの作り方完全ガイド｜本音を引き出す質問例50選をテンプレート付きで解説
- 2024/03/13
- 2026/07/19
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社内アンケートは、従業員の満足度・エンゲージメント・職場の課題を可視化し、組織改善につなげる最も基本的な手段です。
しかし「どんな質問を作ればいいのか」「本音が集まらない」「集計しても改善に活かせない」と悩む担当者は少なくありません。
本記事は、BtoB企業の経営・人事・マーケティング・現場マネージャーに向けて、社内アンケートの目的と種類、本音を引き出す質問の作り方、コピペで使える質問例50選とテンプレート、実施手順・集計分析・回答率アップのコツ・ツールの選び方までを完全網羅で解説します。
読み終えるころには、そのまま自社で実施できる設計図が手に入りますので、ぜひ参考にしてください。
著者情報｜執筆・監修：Interviewz（インタビューズ）編集部
Interviewz（インタビューズ）は、ノーコードでヒアリング・アンケート・診断コンテンツを作成できるヒアリングDXソリューションを提供しています。
これまでにBtoB・BtoC双方の数百社のアンケート・従業員ヒアリング設計を支援し、リード数268%向上・ヒアリングコスト90%削減・サポートコスト半減などの成果を創出してきました。
本記事は、組織開発・従業員エンゲージメントの実務知見と、実際の社内アンケート運用支援で得たノウハウをもとに編集部が執筆・監修しています。
社内アンケートとは？目的と4つの効果
社内アンケートとは、従業員の意見・満足度・エンゲージメント・職場の課題を把握し、組織や業務の改善に役立てるための調査です。経営陣と従業員の間にある認識のギャップを埋め、円滑な事業運営とスムーズな業務遂行を支える重要なプロセスの一つです。主な効果は次の4つに整理できます。
1. 業務内容や職場環境を改善する
従業員が仕事にやりがいを感じているか、業務量は適切かなどの声を集めることで、職場の満足度やエンゲージメントを高める打ち手が見えてきます。
2. 組織力の向上に役立てる
従業員エクスペリエンスやeNPS（従業員推奨度）など、組織の強さや活力を測る指標を調査することで、組織の課題や改善点を明らかにできます。
3. 社内制度の改革に役立てる
人事評価制度や福利厚生など、従業員にとって重要な制度への意見・要望を集めることで、制度の改善や新設に活かせます。
4. 組織風土や文化の見直しに役立てる
社内コミュニケーションや経営方針など、組織特有の風土・文化に関する意見を集めることで、変化と成長に対応できます。
適切な質問をすれば従業員の真の感情や意見を引き出し、組織の改善点を明確にできます。逆に不適切な質問は、有益な情報を逃すだけでなく、従業員のモチベーションを下げる原因にもなりかねません。だからこそ「質問の作り方」が社内アンケートの成否を分けるのです。
社内アンケートを実施する4つのメリット
社内アンケートを継続的に実施することで、企業は次のようなメリットを得られます。
1. 改善の機会を特定できる
現場の率直なフィードバックは、業務プロセス・職場環境・人間関係の問題点を可視化し、改善の糸口を提供します。正確な課題把握ができれば、改善の方向性や優先順位を決めやすくなります。
2. 従業員エンゲージメントが向上する
自分の意見が採用され尊重されていると感じることで、従業員は仕事に一層熱心に取り組めるようになり、モチベーションと参画意識が高まります。
3. 離職率の低下につながる
問題点が早期に特定・対処されることで従業員の不満が解消され、定着率の向上につながります。
4. イノベーションを促進する
最前線で働く従業員は、新しいアイデアや効果的な改善策を提案できる存在です。その声を吸い上げることが、企業のイノベーションと業務効率化を後押しします。
ただし、これらの効果を得るには、信頼できる環境づくりと匿名性の確保、そして明確で中立的な質問設計が前提となります。
【比較表】社内アンケートの主な種類6つ
ひと口に社内アンケートといっても、目的によって適した種類が異なります。まずは代表的な6種類を比較表で押さえ、自社の目的に合うものを選びましょう。
| 種類 | 主な目的 | 実施頻度の目安 | 代表的な指標・特徴 |
|---|---|---|---|
| 従業員満足度調査（ES調査） | 職場・制度・待遇への満足度把握 | 年1〜2回 | 満足度スコア、リッカート尺度 |
| エンゲージメントサーベイ | 会社への愛着・貢献意欲の測定 | 年1〜2回 | エンゲージメントスコア |
| パルスサーベイ | 状態変化の高頻度モニタリング | 週次〜月次 | 短い設問数で継続測定 |
| eNPS調査 | 職場推奨度（推奨・中立・批判）の測定 | 四半期〜半年 | eNPS（−100〜+100） |
| ストレスチェック | 従業員のメンタルヘルス把握 | 年1回（法定・50人以上の事業場は義務） | 高ストレス者の抽出 |
| 組織・風土サーベイ | 組織文化・コミュニケーションの診断 | 年1回 | 部署横断のクロス集計 |
目的が「離職防止」ならエンゲージメントサーベイやeNPS、「日々の状態把握」ならパルスサーベイ、「制度改善」なら満足度調査、というように、狙いに応じて使い分けるのが基本です。複数を組み合わせて運用する企業も増えています。
▼主要ヒアリング／アンケートツールを比較して選定を進めたい方はこちら。
本音を引き出す社内アンケート設計の基本原則6つ
従業員の本音を引き出す効果的な社内アンケートには、次の6つの基本原則があります。
1. 明確な目的を設定する
何を知り、どう改善に活かすのかを定義します。目的が明確だと関連性の高い質問を設計でき、従業員も重要性を理解して真剣に回答してくれます。
2. 匿名性を保証する
職場での立場や評価を気にせず回答できるよう、匿名性を確保します。匿名性がないと、そもそも本音が集まらず調査自体が無駄になるケースもあります。
3. 簡潔かつ具体的な質問にする
長すぎる質問や複雑な言い回しを避け、回答者が意図をすぐ理解できる内容にします。
4. 中立的な表現を使う
特定の回答を促す誘導的・感情的な言葉を避け、偏りのない言葉遣いで作成します。
5. 回答の多様性を許容する
選択肢は多様な回答が可能な設計にし、自由記述式を効果的に組み合わせて詳細な意見を引き出します。
6. 定期的に実施して改善を繰り返す
一度きりで終わらせず定期実施することで、組織の変化を追跡し、前回の学びを次回の質問改善に活かせます。
▼ アンケートツールの比較検討を始めたい方はこちら
本音を引き出す質問作成のコツ6つ
基本原則を踏まえ、実際の質問づくりで押さえたいコツを6つ紹介します。
1. 信頼関係を土台にする
従業員が安心して本音を話せる信頼関係があると、回答率と回答の質が上がります。日頃のコミュニケーションが土台になります。
2. 非評価的な質問にする
判断や評価を下さない質問を心がけます。たとえば「なぜ期限内に終わらせられなかったのか？」ではなく、「そのプロジェクトを進める中で、どのような支援があればより効果的でしたか？」と尋ねると、正直で建設的な回答を引き出せます。
3. フォローアップ質問を用意する
最初の回答を深掘りする追加質問を準備します。「コミュニケーションが取りづらい」という回答に対し、「具体的にどんな状況で感じますか？」「改善のためにどんな支援があれば助かりますか？」と重ねることで、豊かな情報が得られます。
4. 感情にフォーカスした質問を入れる
「仕事中にやる気が出るもの・なくなるものは何ですか？」など感情に焦点を当てた質問は、モチベーションの源やストレス要因の理解に役立ちます。
5. ハーズバーグの二要因理論で設計する
満足を生む「動機付け要因（やりがい・成長・承認）」と、不満を防ぐ「衛生要因（給与・職場環境・人間関係）」の両面から質問を用意すると、課題を漏れなく捉えられます。
6. 尺度と比率を意識する
定量把握には5段階のリッカート尺度が有効です。設問全体は選択式を8〜9割、自由記述を1〜2割にすると、集計しやすさと具体的な声の両立が図れます。回答には十分な時間を設け、急かさないことも大切です。
▼答えたくなるアンケートづくりの実例を知りたい方はこちら。
【コピペOK】目的別・社内アンケート質問例50選（テンプレート）
ここからは、そのまま使える社内アンケートの質問例を、8カテゴリ・全50問で紹介します。自社の状況に合わせてカスタマイズしてご活用ください。特記のない設問は「とても当てはまる／やや当てはまる／どちらともいえない／やや当てはまらない／全く当てはまらない」の5段階（リッカート尺度）での回答を想定しています。目的に応じてこの中から10〜20問を選んで組み合わせるのがおすすめです。
カテゴリ1. 基本情報・属性（Q1〜Q5）
回答傾向を部署・世代別に分析するための属性項目です。個人特定を避けるため、選択式・大きめの区分にします。
- あなたの年代を教えてください（20代／30代／40代／50代以上）
- 所属している部門を教えてください（選択式）
- 現在の勤続年数を教えてください（1年未満／1〜3年／3〜5年／5〜10年／10年以上）
- 現在の役職区分を教えてください（一般／リーダー／管理職）
- 現在の雇用形態を教えてください（正社員／契約・嘱託／パート・アルバイト）
カテゴリ2. 業務内容・やりがい（Q6〜Q12）
動機付け要因（やりがい・成長・承認）を測る中心的な設問群です。
- 現在の仕事に満足している
- 今の業務は自分の能力やスキルを発揮するのに適している
- 仕事にやりがいや達成感を感じている
- 自分に求められている役割や期待が明確である
- 業務量は自分にとって適切である
- 仕事を通じて成長を実感できる機会がある
- 自分の成果や貢献が正当に認められていると感じる
カテゴリ3. 職場環境・人間関係（Q13〜Q19）
衛生要因のうち、日々の働きやすさに直結する項目です。
- 職場の雰囲気や社風は自分にとってポジティブである
- チーム内のコミュニケーションやチームワークはスムーズである
- 上司に相談や報告がしやすい
- 自分の意見が尊重され、自主性が認められている
- 職場の温度・音・明るさなどの物理的な環境は快適である
- 業務に必要な設備・ツール・情報は十分に整っている
- 部署間・他チームとの連携は円滑に行われている
カテゴリ4. 会社の制度・評価・待遇（Q20〜Q26）
人事評価や待遇への納得感を測る設問群です。
- 人事評価は公正だと感じる
- 評価基準やその理由が明確に説明されている
- 給与や賞与の水準に納得している
- 昇進・昇格の仕組みに満足している
- 福利厚生は充実していると感じる
- 会社の経営方針や目標に共感している
- DX（デジタル化）の推進によって業務効率や品質が向上している
カテゴリ5. ワークライフバランス・健康（Q27〜Q33）
離職やメンタル不調の予兆を捉える項目です。
- 仕事と私生活のバランスが取れている
- 残業時間や休日出勤は適切に管理されている
- 有給休暇を希望どおり取得できている
- 仕事によるストレスは適切に管理できていると感じる
- 職場の人間関係が心身の健康に良い影響を与えている
- 困ったときに周囲へ助けを求められる雰囲気がある
- 現在、心身の不調を感じることはほとんどない
カテゴリ6. 上司・マネジメント（Q34〜Q39）
エンゲージメントに大きく影響する上司との関係を測ります。
- 上司は私の意見や提案に耳を傾けてくれる
- 上司から適切なフィードバックや指導を受けられている
- 上司は業務の目的や背景をわかりやすく共有してくれる
- 上司は公平・公正に部下を扱っている
- 困ったときに上司からのサポートが得られる
- 上司のマネジメントに全体として満足している
カテゴリ7. 業務改善・ムダの発見（Q40〜Q45／自由記述併用）
現場起点の改善ネタを引き出す設問群です。深掘りには自由記述を併用します。
- 特定の業務が一人の社員に属人化していると感じる（はい／いいえ）
- 現在の業務の中で負担が大きいと感じるものは何ですか？（複数選択＋自由記述）
- 時間がムダになっていると感じる場面はありますか？その理由もお書きください（自由記述）
- 現在の業務フローは最適化されていると感じる
- 会議・報告・承認などの社内プロセスは効率的である
- 業務改善のために提案したいことを自由にお書きください（自由記述）
カテゴリ8. 総合満足度・エンゲージメント・eNPS（Q46〜Q50）
組織全体の状態を示す総括指標です。
- この会社を友人や家族に勧めたいと思う（0〜10の11段階／eNPS）
- 今後も長期的にこの会社で働き続けたいと思う
- 全体として、この会社での仕事に満足している
- この会社で最も改善してほしい点は何ですか？（自由記述）
- この会社の良いところ・これからも続けてほしいことは何ですか？（自由記述）
これら50問は、従業員が本音を話しやすいよう中立的で開かれた形式にしています。動機付け要因（やりがい・成長・承認）と衛生要因（環境・待遇・人間関係）の両面をカバーしているため、課題の抜け漏れを防げます。全問を一度に使う必要はありません。実施目的に合わせてカテゴリごとに数問ずつ選び、合計10〜20問程度に絞り込むと、回答者の負担を抑えながら質の高いデータを得られます。
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社内アンケートを実施する手順5ステップ
社内アンケートは「作って配って終わり」ではありません。次の5ステップで進めると、結果を確実に改善へつなげられます。
ステップ1：目的を明確にし、社内に共有する
何を知りたいか、どんな改善につなげるかを具体的に定義します（例：「業務改善」ではなく「業務のムダ・ムラを発見し作業効率を高める」）。目的を従業員に共有し、協力を促すことが回答率を左右します。
ステップ2：質問を設計する
目的に沿って設問を作成します。設問数は10〜20問程度、選択式と自由記述をバランスよく組み合わせ、誘導的な表現を避けます。
ステップ3：アンケートを実施する
オンラインで実施すると回収・集計・分析が容易です。回答期限は3日〜1週間が目安で、期限が近づいたらリマインドを行います。
ステップ4：結果を集計・分析する
回答データを整理し、単純集計・クロス集計で傾向を把握。優先順位をつけて具体的な課題を抽出します。
ステップ5：結果をフィードバックする
結果を従業員に共有し、協力への感謝を伝えます。今後どう活かすかを明示することで、「回答しても無駄」という不信感を防ぎ、次回以降の回答率と信頼を高められます。
回答率を高める5つのコツ
せっかく設計しても、回答が集まらなければ意味がありません。回答率を高める5つのコツを押さえましょう。
1.対象者をできるだけ広くする
役職・部署を問わず幅広く集めることで、現場の実態が可視化され、回答の信頼性が高まります。
2.匿名性を明示する
「回答は匿名で集計され、個人が特定されることはありません」と明記し、安心して本音を書ける状態をつくります。
3.所要時間と設問数を伝える
「全15問・約5分で完了します」と冒頭に示すと、途中離脱を防げます。
4.経営メッセージとリマインドを活用する
経営層からの依頼メッセージで本気度を示し、期限前にリマインドを送ります。
5.結果のフィードバックを約束・実行する
前回の結果と改善アクションを共有することで、「答える意味がある」と感じてもらえます。心理的安全性の高い風土づくりも回答の質・量を底上げします。
▼デジタルギフトを活用して回答率をさらに高めたい方はこちら。
集計・分析の方法と可視化のポイント
集めた回答は、分析して初めて価値を生みます。基本の分析手法と可視化のコツは次のとおりです。
単純集計（GT）
設問ごとの回答傾向を全体で把握します。満足度スコアの平均や分布を見て、全社的な課題を掴みます。
クロス集計
部署・年代・勤続年数などの属性別に回答を分けて比較します。「特定部署だけ満足度が低い」「若手のエンゲージメントが低下している」といった、打ち手につながる示唆が得られます。
自由記述の分析
テキストを内容ごとに分類（コーディング）し、頻出テーマを抽出します。定量データの背景にある「なぜ」を補強できます。
可視化のポイント
グラフは見た人がすぐ理解できるようシンプルにします。色は使いすぎず同系色でまとめ、伝えたい要点を1グラフ1メッセージで示すと、経営層への報告がスムーズです。集計・グラフ化を自動化できるツールを使えば、工数を大幅に削減できます。
▼アンケート結果を報告資料にまとめる方法はこちらも参考になります。
👉 ヒアリングやアンケート結果の調査資料をパワポで作成する方法を解説
社内アンケート実施時の注意点
効果を最大化するために、次の点に注意しましょう。
誘導質問を避ける
「〜だと思いませんか？」のような表現は回答を歪めます。中立的な問いにします。
匿名性と個人情報の取り扱いを徹底する
属性を細かく聞きすぎると個人が特定され、本音が集まりません。収集項目は必要最小限にとどめます。
設問を詰め込みすぎない
質問過多は離脱と回答品質低下を招きます。目的に直結する設問に絞ります。
フィードバックを必ず行う
結果を放置すると「どうせ変わらない」という不信を生み、次回の回答率が下がります。改善アクションまでセットで示すことが重要です。
普段から意見を言いやすい環境を整える
心理的安全性が低い組織では、アンケートだけ実施しても本音は出ません。日常的に意見を受け入れる姿勢が土台になります。
社内アンケートツールの選び方
Excelやフォームでも実施できますが、専用ツールを使うと設計・回収・集計・分析を効率化できます。選定時は次の観点で比較しましょう。
| 比較観点 | チェックポイント |
|---|---|
| 使いやすさ | ノーコードで設問作成・分岐設計ができ、回答者の負担が少ないUIか |
| 匿名性・セキュリティ | 匿名回答・アクセス制御・データ暗号化に対応しているか |
| 集計・分析機能 | 単純集計・クロス集計・グラフ化・自由記述分析ができるか |
| 外部連携 | Slack・Googleスプレッドシート・Salesforceなどと連携できるか |
| 継続運用のしやすさ | パルスサーベイなど定期実施・比較がしやすいか。コストは自社規模に合うか |
特に回答率を左右する「回答体験」と、改善につなげる「分析のしやすさ」は重視したいポイントです。
社内アンケートに最適な「Interviewz（インタビューズ）」のおすすめポイント
社内アンケートを効率的に実施し、確実に改善へつなげたい企業には、ノーコード型ヒアリングDXツール「Interviewz（インタビューズ）」がおすすめです。
1. 誰でも簡単に作成できる
直感的な操作でアンケートフォームを作成でき、専門知識は不要です。テキスト入力を最小化し、タップ操作で回答できるため、回答者の負担が少なく回答率が高まります。
2. 飽きさせない設問設計
分岐式の設問やキャラクター設置など、従業員が最後まで回答したくなる工夫が可能です。
3. 集計・分析が効率的
集計結果のグラフデザインをカスタマイズでき、市場調査から組織サーベイまで幅広く活用できます。
4. 外部ツールと柔軟に連携
Google Analytics・Slack・Salesforce・Googleスプレッドシートなどと連携し、回答結果を効果的に分析・活用できます。
5. 高いコストパフォーマンス
高機能ながら導入・運用コストを抑えており、中小企業から大企業まで幅広く導入いただけます。テキストタイピングを最小化したUI/UXにより、リード数268%向上・ヒアリングコスト90%削減・サポートコスト半減といった成果を実現しています。
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よくある質問（FAQ）
Q1. 社内アンケートの質問数は何問くらいが適切ですか？
A. 一般的には10〜20問程度が目安です。設問が多すぎると回答者の負担が増え、途中離脱や回答品質の低下を招きます。目的に直結する設問に絞り、選択式8〜9割・自由記述1〜2割の比率で構成すると、回収率と分析のしやすさを両立できます。
Q2. 社内アンケートは匿名と記名のどちらがよいですか？
A. 本音を引き出したい場合は匿名が基本です。匿名性が確保されると、従業員は立場や評価を気にせず正直に回答できます。ただし個別のフォローが必要なストレスチェック等では、目的に応じて記名や半匿名（部署のみ）を選ぶこともあります。いずれも収集する属性は必要最小限にとどめましょう。
Q3. 社内アンケートはどのくらいの頻度で実施すべきですか？
A. 満足度調査やエンゲージメントサーベイは年1〜2回、状態変化を細かく追うパルスサーベイは週次〜月次が目安です。目的に応じて頻度を使い分け、定期的に実施して前回との変化を追跡することが重要です。
Q4. 本音が集まらないときはどうすればよいですか？
A. 匿名性の明示、非評価的で中立的な質問設計、所要時間の提示、そして前回結果のフィードバックが有効です。あわせて、日常的に意見を受け入れる心理的安全性の高い風土づくりが、回答の質と量を底上げします。
Q5. 集めた回答はどう分析すればよいですか？
A. まず単純集計で全体傾向を把握し、次に部署・年代などの属性でクロス集計して課題の所在を特定します。自由記述はテーマごとに分類して定量データの背景を補強します。グラフはシンプルに可視化し、改善アクションにつなげましょう。
Q6. Excelやフォームではなく専用ツールを使うメリットは？
A. 設問作成・回収・集計・グラフ化を自動化でき、工数を大幅に削減できます。分岐設計や匿名回答、外部連携、定期実施の比較などに対応したツールを使えば、回答率と分析精度の両方を高められます。
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分析・調査レポート
顧客満足度・CX
回答率向上・インセンティブ
まとめ｜社内アンケートは「設計」と「フィードバック」で成果が決まる
社内アンケートで従業員の本音を引き出すには、目的の明確化・匿名性の確保・中立的で具体的な質問設計という基本を押さえたうえで、動機付け要因と衛生要因の両面から質問を組み立てることが重要です。さらに、集めて終わりにせず、単純集計・クロス集計で課題を特定し、結果と改善アクションを従業員へフィードバックする一連の流れを回すことで、エンゲージメント向上・離職防止・業務改善という成果につながります。
次のアクションとして、本記事の「質問例50選」と「実施手順5ステップ」をもとに、自社版のアンケートを設計してみましょう。回答率と分析効率を同時に高めたい場合は、ノーコードで作成・集計・連携ができるInterviewzの無料トライアルやデモ体験から始めるのがおすすめです。
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• データ登録負荷の軽減
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▼Interviewz（インタビューズ）の主な活用方法
• 総合ヒアリングツール
• チャットボット
• アンケートツール
• カスタマーサポートツール
• 社内FAQツール
Interviewzの機能一覧｜総合的なヒアリング活動を網羅
Interviewzでは、下記のような総合的なヒアリング活動を支援する機能を揃えております。
