「社内表彰や会議の決議を、紙や挙手ではなくオンラインで手早く集計したい」「セミナーで参加者の意見をリアルタイムに集めたい」「総会や役員選挙を安全に電子化したい」——そんなニーズを持つ総務・人事・広報・イベント運営・マーケティングの法人担当者に向けた記事です。

本記事では、オンライン投票ツールの種類と利用シーンから、主要10ツールの料金・機能比較表、無料と有料の違い、選び方7つのポイント、導入7ステップ、参加率を高めるコツまでを網羅的に解説します。読み終えるころには、自社の用途と予算に合うツールを2〜3製品に絞り込めるはずです。

この記事の監修・運営情報　

• 運営企業：ラーナーズ株式会社　Interviewz（インタビューズ）／ヒアリングDXブログ編集部
• 監修：Interviewz プロダクトチーム（ヒアリング・診断コンテンツ設計の支援実績をもとに監修）
• 専門領域：BtoB／BtoCのヒアリング設計、アンケートUX、診断コンテンツによるCVR改善

※本記事の料金・機能情報は、2026年10月時点で各社公式サイトおよび公開されている比較サイトの情報をもとに編集部が整理したものです。最新情報は各公式サイトでご確認ください。

オンライン投票ツールとは？仕組みと種類を解説

オンライン投票ツールとは、Web上で投票を作成・配信し、参加者の票を自動で集計できるツールのことです。参加者はスマートフォンやPCからURLやQRコードにアクセスするだけで投票でき、主催者は結果をリアルタイムで確認できます。

紙の投票用紙や挙手による集計と比べて、準備・集計の手間が大幅に減り、場所を問わず参加できるのが最大の特徴です。リモートワークやオンラインイベントの普及に伴い、社内外のさまざまな場面で活用が広がっています。

オンライン投票ツールとアンケートツールの違い

投票ツールとアンケートツールは似ていますが、目的と重視される機能が異なります。投票は「選択肢の中から1つ（または複数）を決める」ことが目的で、集計の速さや公正さが重視されます。

一方、アンケートは「意見や理由を幅広く集める」ことが目的で、設問設計や分析機能が重視されます。多くのツールは両方の機能を備えているため、用途に合わせて使い分けましょう。

比較項目	オンライン投票ツール	アンケートツール
主な目的	選択肢から決める・多数決をとる	意見・理由・満足度を集める
設問数	1〜数問	数問〜数十問
重視される機能	リアルタイム集計、二重投票防止、匿名性	設問形式、分岐、分析・クロス集計
結果の使い方	その場で結果を共有・決定する	後日分析して改善に活かす
代表的な場面	会議の決議、表彰、選挙、イベント	顧客満足度調査、従業員調査

オンライン投票ツールの主な利用シーン

オンライン投票ツールは、社内の小さな意思決定から、総会や選挙のような正式な手続きまで幅広く使われます。利用シーンによって求められる機能が大きく変わるため、まずは自社の用途を確認しましょう。

利用シーン	具体例	特に重視したい機能
社内の意思決定	会議での多数決、社内イベントの企画決め	手軽さ、チャットツールとの連携
社内表彰・コンテスト	MVP投票、社内アイデアコンテスト	匿名投票、二重投票防止
セミナー・ウェビナー	参加者へのクイズ、理解度チェック	リアルタイム表示、スライド連携
総会・役員選挙	管理組合総会、学会・団体の役員選挙	本人認証、秘密投票、監査ログ
顧客参加型キャンペーン	新商品の名前やデザインの人気投票	デザイン性、SNS拡散、データ連携

オンライン投票ツールの4つの種類

オンライン投票ツールは、得意な用途によって大きく4つの種類に分けられます。自社の利用シーンに合った種類から候補を選ぶと、比較検討がスムーズになります。

種類1：リアルタイム投票型

セミナーや会議、イベントで、参加者の投票結果をその場でスクリーンに表示するタイプです。SlidoやMentimeter、imakikuなどが該当します。クイズやワードクラウド、Q&Aなどの機能で、参加者を巻き込んで場を盛り上げられます。

種類2：フォーム型

GoogleフォームやMicrosoft Formsのように、フォームの選択式設問を投票として使うタイプです。無料または低コストで始められ、社内の多数決や簡単な人気投票に向いています。一方で、本人確認や二重投票防止の機能は限られます。

種類3：電子投票・選挙型

総会の議決権行使や役員選挙など、公正さと秘密保持が求められる正式な投票に特化したタイプです。投票ごとのワンタイムIDや、二重投票の防止、無記名投票などの機能を備えています。

種類4：分岐・ヒアリング型

投票に加えて、回答に応じて追加の質問を出し分け、選んだ理由や背景まで聞き取れるタイプです。顧客参加型の人気投票や、投票後のアンケートを組み合わせたい場合に向いています。Interviewzが該当します。

オンライン投票ツールおすすめ10選の比較表

法人で使いやすいオンライン投票ツール10製品を、種類・料金・無料プランの有無・特徴で一覧比較しました。まずは表で候補を絞り、後半の詳細解説で深掘りするのがおすすめです。

ツール名	主な種類	料金の目安	無料プラン・トライアル	向いている用途
Interviewz（インタビューズ）	分岐・ヒアリング型	月30,000円〜（税抜）	14日間無料トライアル	顧客参加型投票＋理由のヒアリング
Googleフォーム	フォーム型	無料	無料	社内の簡単な多数決・人気投票
Microsoft Forms	フォーム型	Microsoft 365に含まれる	個人アカウントで無料（回答200件まで）	Teams上での社内投票
Slido	リアルタイム投票型	無料〜（Engage月17.5ドル〜）	無料プランあり（参加者100名まで）	会議・ウェビナーのQ&Aと投票
Mentimeter	リアルタイム投票型	無料〜（Basic月11.99ドル・年払い）	無料プランあり（月50人まで）	研修・講演でのインタラクティブな投票
imakiku	リアルタイム投票型	月10,000円〜	無料トライアルあり（50名・3問まで）	国産ツールでのイベント・研修
Live!アンケート	リアルタイム投票型	月5,000円〜	要確認	セミナー・オンラインイベント
リアルタイムアンケートオンライン	リアルタイム投票型	無料〜（STANDARD月5,500円）	無料プランあり（30人まで・商用不可）	登録不要で手軽に使いたいイベント
e投票	電子投票・選挙型	年60,000円〜（投票者500人まで、別途初期費用）	無料トライアルあり（50人・1カ月）	総会・選挙など正式な投票
Zoom（投票機能）	リアルタイム投票型	Zoomの有料プランに含まれる	無料プランでは利用不可	Zoom会議・ウェビナー中の投票

※料金は2026年10月時点で各社公式サイト・比較サイトに掲載されている情報をもとにした目安です。海外ツールはドル建てで、為替により円換算の金額が変動します。初期費用・オプション費用が別途かかる場合があります。

▼投票だけでなく、アンケートやヒアリング用途も含めてツールを比較したい方はこちら

用途別のオンライン投票の設問例一覧

オンライン投票は設問数が少ない分、1問ごとの聞き方と回答形式が結果の質を大きく左右します。ここでは用途別の設問例と、投票形式の使い分けを紹介します。

用途別の投票テーマと設問例

用途	設問例	おすすめの回答形式	設定のポイント
会議の決議	次期プロジェクトはどの案で進めますか	単一選択	記名・無記名を事前に決めて周知
社内表彰	今期のMVPにふさわしいと思う人を選んでください	単一選択＋理由（任意）	匿名投票、1人1票の制御
社内イベント	忘年会の開催形式で希望するものはどれですか	単一または複数選択	回答期限とリマインドを設定
セミナー	本日のテーマで最も関心があるものはどれですか	単一選択（結果をその場で表示）	回答時間を30秒程度に区切る
研修	次のうち正しい対応はどれですか	クイズ形式	正答率を表示し解説につなげる
総会・役員選挙	議案第1号に賛成しますか／候補者から選んでください	賛否・候補者選択	本人認証、秘密投票、投票期間の管理
顧客参加型キャンペーン	新商品の名前として好きなものを選んでください	単一選択＋選んだ理由	画像付き選択肢、重複投票の防止

投票形式の種類と使い分け

投票形式は、「何を決めたいのか」に合わせて選ぶことが大切です。代表的な形式と向いている場面を整理しました。

投票形式	特徴	向いている場面
単一選択	1つだけ選ぶ。結果が明確	多数決、代表者の選出
複数選択	当てはまるものをすべて、または上限付きで選ぶ	希望日程、関心テーマ
順位付け（ランキング）	選択肢に順位をつける	優先順位の決定、施策の絞り込み
賛否（はい・いいえ）	賛成・反対・棄権などで答える	議案の決議
評価（星・スケール）	5段階などで評価する	発表やアイデアの採点
ワードクラウド	自由入力を言葉の大きさで可視化	研修・イベントでの意見の共有

▼回答されやすい設問づくりのコツを詳しく知りたい方はこちら

オンライン投票ツールを導入する6つのメリット

オンライン投票ツールは、集計の手間を減らすだけではありません。参加しやすさ、公正さ、データ活用まで、さまざまなメリットがあります。

メリット1：場所を問わず参加できる

参加者はスマートフォンやPCからオフィスや自宅、出張先など、どこからでも投票できます。拠点が分かれている企業やリモートワーク中心の組織でも、全員が同じ条件で意思決定に参加できます。

会場に足を運べない人の意見も反映できるため、参加者の偏りが減り、より納得感のある結果につながります。

メリット2：集計が自動化され、結果がすぐにわかる

紙の投票では開票・集計に時間がかかり、数え間違いのリスクもあります。オンライン投票ツールなら投票と同時に自動で集計され、結果をリアルタイムで確認できます。

会議やイベントの場で結果を即座に共有できるため、その場で次の議論や決定に進めるのも大きな利点です。

メリット3：準備・運営のコストを削減できる

投票用紙の印刷、投票箱や会場の準備、開票作業の人員などが不要になり、運営にかかる時間と費用を大幅に削減できます。

同じテンプレートを使い回せば、定期的な投票やイベントでも準備の手間がほとんどかかりません。紙を使わないため、環境負荷の軽減にもつながります。

メリット4：匿名投票で本音を集めやすい

挙手や記名式の投票では、周囲の目を気にして本音で投票しにくいことがあります。匿名投票の設定ができるツールなら、役職や人間関係に左右されない率直な意見を集められます。

社内表彰や上司が関わる議題など、心理的なハードルが高いテーマほど匿名性の効果は大きくなります。

メリット5：参加率・エンゲージメントが高まる

セミナーや研修で投票やクイズを取り入れると、参加者は聞くだけの受け身から、参加する立場に変わります。結果がスクリーンに表示されることで、場の一体感も生まれます。

オンラインイベントでは、途中離脱の防止や集中力の維持にも効果があります。

メリット6：投票データを記録・分析できる

投票結果はデータとして保存され、CSVでの出力や、属性別の集計が可能です。部署別・年代別の傾向を分析すれば、意思決定の根拠や次回の施策に活かせます。

顧客参加型の投票では、選ばれた理由まで集めることで、商品開発やマーケティングのヒントを得られます。

無料と有料のオンライン投票ツールの違い

オンライン投票ツールには、無料で使えるものと有料のものがあります。「無料で十分か、有料にすべきか」は、用途と求めるセキュリティのレベルで判断しましょう。

無料ツールと有料ツールの比較

比較項目	無料ツール	有料ツール
費用	0円で始められる	月額・年額・イベント単位の費用が必要
参加者数・回答数	上限が小さいことが多い	数百〜数千人規模に対応
セキュリティ	本人認証や二重投票防止は限定的	アクセス制限、SSO、監査ログなどに対応
カスタマイズ	デザインや表示の自由度が低い	ロゴ・カラー・独自ドメインなどに対応
広告・ロゴ表示	ツールのロゴや広告が表示されることがある	非表示にできることが多い
商用利用	不可の場合がある	可能
サポート	ヘルプページ中心	メール・電話・導入支援などに対応

無料ツールが向いているケースと注意点

無料ツールは、社内の小規模な多数決や、少人数のイベントでのお試し利用に向いています。初期投資が不要なため、まずはオンライン投票に慣れたい場合にも最適です。

一方で、参加者数の上限や機能制限、商用利用の禁止や広告表示がある場合があります。社外の顧客が参加する投票や、公正さが問われる投票には向かないことが多いので注意しましょう。

有料ツールが向いているケースと注意点

有料ツールは、数百人以上が参加するイベントや、総会・選挙などの正式な投票、顧客向けのキャンペーンに向いています。セキュリティや専門的なサポートを受けられる点が強みです。

ただし、機能が多すぎて使いこなせない、使わない機能に費用を払っているといったケースもあります。必要な機能を絞り込み、無料トライアルで操作性を確認してから契約しましょう。

オンライン投票で注意すべき4つのリスクと対策

オンライン投票は便利な一方、紙の投票とは異なるリスクもあります。特に公正さが求められる投票では、事前に対策を講じておくことが大切です。

リスク1：なりすましや二重投票

URLを知っていれば誰でも投票できる設定だと、対象者以外の投票や、同じ人による複数回の投票が起こるおそれがあります。

対策として、ログイン認証、投票者ごとのワンタイムID、1端末・1アカウントあたりの投票回数制限などの機能を活用しましょう。正式な投票では、本人確認の方法を事前に決めておくことが欠かせません。

リスク2：投票の秘密が守られない

匿名投票と案内していても、管理者が誰がどこに投票したかを確認できる設定になっていると、参加者の信頼を損ないます。

匿名性が重要な投票では、ツールの匿名設定の仕様を確認し、記録される情報を参加者に正しく説明しましょう。

リスク3：デジタルに不慣れな人が参加しにくい

高齢の参加者やスマートフォンの操作に慣れていない人は、オンライン投票に参加しづらい場合があります。デジタルデバイドを放置すると、投票結果に偏りが生まれます。

対策として、操作手順のわかりやすい案内、問い合わせ窓口の設置、紙や会場での投票との併用を検討しましょう。

リスク4：システム障害や通信トラブル

投票期間中にシステム障害や通信トラブルが起きると、投票ができない、結果が正しく記録されないといった問題が発生します。

導入前にツールの稼働実績やサポート体制を確認し、イベント会場では通信環境を事前にテストしておきましょう。重要な投票では、トラブル時の代替手段も用意しておくと安心です。

失敗しないオンライン投票ツールの選び方7つのポイント

オンライン投票ツールは種類も価格帯も幅広いため、自社の用途に合わないツールを選ぶと、機能不足や費用の無駄につながります。比較の際に確認したい7つのポイントを解説します。

ポイント1：投票の目的と求める機能が合っているか

まず、社内の意思決定、イベントの盛り上げ、正式な選挙、顧客向けキャンペーンなど、何のために投票を行うのかを明確にします。目的によって、必要な機能は大きく異なります。

たとえばイベントならリアルタイム表示、選挙なら本人認証と秘密投票、キャンペーンならデザインとデータ連携が重要です。目的に合う種類のツールから候補を選ぶのが近道です。

ポイント2：参加者数・投票回数の上限とコスト

ツールによって、参加者数や回答数、作成できる投票数の上限が異なり、上限を超えると上位プランが必要になります。想定する最大参加者数と、年間の利用回数を見積もっておきましょう。

料金体系も、月額・年額・イベント単位・投票者数単位などさまざまです。初期費用や最低契約期間を含めた年間総額で比較することが大切です。

ポイント3：セキュリティと公正性を担保できるか

社外の参加者や正式な投票を扱う場合は、通信の暗号化、アクセス制限、本人認証、二重投票の防止、操作ログなどのセキュリティ機能を確認しましょう。

大企業や官公庁との取引がある場合は、ISMSなどの第三者認証やデータの保管場所も判断材料になります。

ポイント4：誰でも迷わず操作できるか

投票の参加者は、ITに詳しい人ばかりではありません。アカウント登録やアプリのインストールなしで、URLやQRコードからすぐに投票できるかを確認しましょう。

管理者側も、投票の作成・設定・結果の確認が直感的にできるかが重要です。無料トライアルで、実際に投票を作成して試してみましょう。

ポイント5：商用利用やデザインのカスタマイズに対応しているか

無料ツールの中には、商用利用が禁止されているものや、ツールのロゴ・広告が表示されるものがあります。顧客向けのキャンペーンやイベントで使う場合は、利用規約を必ず確認しましょう。

自社のブランドイメージに合わせて、ロゴやテーマカラーを設定できるかも、社外向けの投票では重要なポイントです。

ポイント6：既存ツールと連携できるか

Zoom、Microsoft Teams、Google Meet、PowerPointなど、普段使っている会議ツールやプレゼンツールと連携できるかを確認しましょう。画面を切り替えずに投票できると、参加者の負担が減ります。

投票結果を活用したい場合は、CSV出力や、CRM・スプレッドシートへの連携に対応しているかも確認します。

ポイント7：サポート体制と拡張性

大規模なイベントや正式な投票では、当日のトラブルにすぐ対応してもらえるサポート体制が欠かせません。日本語での問い合わせ対応や、導入支援の有無を確認しましょう。

将来的に参加者数や用途が広がる可能性がある場合は、上位プランへの移行や機能追加のしやすさも確認しておくと安心です。

▼投票・アンケートツールの選定基準を整理したい方はこちら

オンライン投票の実施手順7ステップ

オンライン投票は、手順を踏んで準備することでトラブルを防ぎ、参加者が納得できる結果につながります。ここでは7つのステップに分けて解説します。

STEP1：投票の目的とルールを決める

まず、投票で何を決めるのか、結果をどのように扱うのかを明確にします。参考意見として集めるのか、結果で正式に決定するのかによって、必要な準備が変わります。

あわせて、記名か匿名か、1人何票か、過半数の基準などのルールを決めておきましょう。

STEP2：投票対象者と期間を設定する

投票できる人の範囲と、投票の開始・終了日時を決めます。社員全員なのか、特定の部署なのか、会員や顧客なのかを明確にしましょう。

リアルタイム投票の場合は、1問あたりの回答時間も決めておくと進行がスムーズです。

STEP3：用途に合ったツールを選ぶ

STEP1・2で決めた内容をもとに、必要な機能・参加者数・セキュリティ要件を満たすツールを選びます。前述の比較表と選び方7つのポイントを参考に、候補を2〜3製品に絞りましょう。

無料トライアルで、実際の投票に近い形で操作感を確認してから本導入を決めるのが確実です。

STEP4：設問と選択肢を作成する

設問は、誰が読んでも同じ意味に受け取れる、短くわかりやすい文章で作成します。選択肢は重複や漏れがないように設計し、必要に応じて画像や説明を添えましょう。

選択肢の並び順が結果に影響する場合は、選択肢の表示順をランダムにする機能を活用します。

STEP5：テスト投票で動作を確認する

本番前に、社内の複数人でテスト投票を行います。スマートフォンとPCの両方での表示、投票の反映、集計結果、匿名設定の挙動を確認しましょう。

イベントで使う場合は、会場と同じ通信環境で動作を確認しておくと安心です。

STEP6：参加者に案内し、投票を実施する

投票のURLやQRコードとあわせて、投票の目的、期限、所要時間、匿名性の有無、操作方法を案内します。案内文がわかりやすいほど、参加率は高まります。

投票期間中は、未投票者へのリマインドを1〜2回送ると参加率を伸ばせます。

STEP7：結果を共有し、振り返る

投票終了後は、結果と、その結果をもとに何を決めたのかを参加者に共有します。結果が活かされたことがわかると、次回の投票への参加意欲も高まります。

参加率や当日のトラブルを振り返り、次回の設問や運営方法の改善に活かしましょう。

オンライン投票の参加率を上げる5つのコツ

オンライン投票は手軽な分、案内が届かなかったり、後回しにされたりして参加率が伸び悩むことがあります。参加率を高めるためのコツを紹介します。

コツ1：投票の目的と結果の使い道を伝える

「何のための投票か」「結果がどう活かされるのか」が伝わると、参加者は自分の1票に意味があると感じられます。案内文の冒頭で目的と使い道を簡潔に伝えましょう。

前回の投票結果をもとに実現したことを紹介するのも、参加意欲を高める効果的な方法です。

コツ2：1分以内で終わる設問数にする

投票は手軽さが命です。設問数を最小限に絞り、「1分で終わります」と所要時間を明示すると、すぐに参加してもらいやすくなります。

詳しい意見を聞きたい場合は、任意回答の質問として最後に配置しましょう。

コツ3：普段使うツールから投票できるようにする

メールだけで案内するより、社内チャットやLINE、会議中の画面など、参加者が普段見ている場所で投票できるようにすると、参加率が高まります。

会議やイベントでは、その場で時間を取って投票してもらうのが最も確実です。

コツ4：締め切り前にリマインドを送る

投票期間が長いと、後回しにされたまま忘れられてしまいます。締め切りの前日や当日朝にリマインドを送ると、参加率を大きく伸ばせます。

リマインドは1〜2回程度にとどめ、送りすぎて負担にならないよう配慮しましょう。

コツ5：参加特典で動機づけする

顧客向けのキャンペーンやアンケートを兼ねた投票では、抽選でのプレゼントやデジタルギフトなどの参加特典が効果的です。デジタルギフトなら、投票完了後にすぐ受け取ってもらえます。

ただし、特典目当ての重複投票を防ぐため、1人1回の制限や本人確認とあわせて運用しましょう。

▼投票やアンケートの参加特典にデジタルギフトを活用したい方はこちら

オンライン投票結果の分析・活用方法

投票は、結果を発表して終わりではありません。データとして分析し、意思決定や施策の改善に活かすことで、価値が大きく高まります。

属性別に集計して傾向をつかむ

部署・役職・年代・顧客属性などの情報とあわせて集計すると、全体の結果だけでは見えない傾向がわかります。たとえば「全体では案Aが多いが、若手社員では案Bが多い」といった違いは、施策の設計に役立ちます。

匿名投票の場合も、個人が特定されない範囲で属性を任意回答してもらえば、分析に活用できます。

選んだ理由を集めて意思決定の質を高める

投票結果の数字だけでは、「なぜその選択肢が選ばれたのか」はわかりません。投票後に選んだ理由を任意で聞いておくと、結果の背景を理解でき、意思決定の納得感が高まります。

選択肢ごとに異なる質問を出し分ければ、回答者の負担を増やさずに深い意見を集められます。

定期的な投票で変化を追う

同じテーマの投票を定期的に行えば、社内の意識や顧客の好みの変化を追うことができます。施策の前後で結果を比べれば、効果検証にも活用できます。

結果をレポートとしてまとめ、関係部署や経営層と共有する仕組みをつくると、投票が組織の意思決定を支えるデータになります。

▼投票やアンケートの結果を成果につなげた実例を知りたい方はこちら

オンライン投票の活用事例と活用パターン

ここでは、公表されているオンライン投票の活用事例と、法人でよく見られる活用パターンを紹介します。

事例1：マンション管理組合の総会出席・投票をオンラインで完結

大京アステージと穴吹コミュニティは2023年3月、管理組合の総会への出席から議決権の行使までをアプリで完結できる「マンションWEB会議」の運用開始を発表しました。現地会場の出席者の投票も含めて一元的に集計できる仕組みで、両社が管理を受託する約54万戸を対象に無料で提供されています。

背景には、2021年6月のマンション標準管理規約の改正で、ITを活用した総会出席や議決権行使の扱いが明確になったことがあります。正式な決議の場でもオンライン投票の活用が進んでいることを示す事例です。

事例2：学会の役員選挙をクラウドでオンライン化

学会向けシステムを提供するサイエンスウェブは2020年10月、学会役員の選挙をオンラインで実施できるクラウドサービスを10万円で提供すると発表しました。会員は専用画面にログインし、候補者一覧から選んで投票します。

郵送による投票用紙の発送・回収・開票の手間を省けるため、会員が全国に分散する団体ほど導入効果が大きい分野です。

活用パターン1：社内表彰の匿名投票でエンゲージメントを向上

社内のMVPやベストプラクティスを、社員の匿名投票で選ぶパターンです。役職に関係なく全員が投票でき、推薦理由も集めることで、受賞者へのフィードバックにも活用できます。

結果と推薦コメントを社内で共有すれば、称賛の文化づくりや社員エンゲージメントの向上につながります。

活用パターン2：ウェビナーのリアルタイム投票で離脱を防止

ウェビナーの冒頭や途中で参加者に投票やクイズを出すパターンです。参加者の関心や理解度をその場で把握し、話す内容を調整できます。

投票への参加が参加者の集中力を保ち、途中離脱の防止にも役立ちます。終了時の満足度投票は、次回の企画改善にも活かせます。

活用パターン3：顧客参加型の人気投票で商品開発に活かす

新商品の名前やパッケージデザインを、顧客の人気投票で決めるパターンです。顧客は商品づくりに参加している実感を得られ、発売前から話題づくりにもつながります。

投票とあわせて選んだ理由や好みの傾向をヒアリングすれば、商品開発やマーケティングに活かせるデータも得られます。

オンライン投票ツールおすすめ10選を詳しく解説

比較表で紹介した10ツールについて、特徴・向いている企業・注意点を詳しく解説します。

1. Interviewz（インタビューズ）

Interviewzは、ラーナーズ株式会社が提供する分岐型のアンケート・ヒアリングツールです。選択肢をタップするだけで投票でき、選んだ選択肢に応じて理由や関連する質問を出し分けられます。

料金は月30,000円（税抜）からで、14日間の無料トライアルがあります。顧客参加型の人気投票や、投票とアンケートを組み合わせて理由まで集めたい企業に向いています。総会や選挙など、法的な要件を伴う正式な投票には、電子投票の専用システムを検討しましょう。

2. Googleフォーム

Googleフォームは、Googleが提供する無料のフォーム作成ツールです。選択式の設問を投票として使え、結果はグラフで自動表示され、Googleスプレッドシートにも出力できます。

回答を1回に制限する設定もありますが、そのためには回答者のGoogleアカウントでのログインが必要です。社内の簡単な多数決や人気投票を無料で行いたい企業に適しています。

3. Microsoft Forms

Microsoft Formsは、Microsoft 365に含まれるフォーム作成ツールです。Teamsのチャットや会議の中から投票を作成でき、結果をその場で共有できます。

個人のMicrosoftアカウントでは回答200件まで、Microsoft 365では1,000件までが目安です。Teamsを日常的に使っている企業の社内投票に最適です。

4. Slido（スライド）

Slidoは、会議やウェビナーでのQ&Aとライブ投票に強いツールです。PowerPointやGoogleスライドに組み込めるほか、Webexなどの会議ツールとも連携できます。

無料のBasicプランは参加者100名まで、有料プランはEngage（月17.5ドル・200名まで）、Professional（月75ドル・1,000名まで）、Enterprise（月200ドル・5,000名まで）です。社内会議や大規模なオンラインイベントに向いています。

5. Mentimeter（メンティメーター）

Mentimeterは、投票・クイズ・ワードクラウドなどを組み込んだインタラクティブなプレゼンテーションを作成できるツールです。デザイン性が高く、研修や講演で多く使われています。

無料プランは月50人まで参加でき、有料プランはBasic（年払いで月11.99ドル）、Pro（年払いで月24.99ドル）です。研修や講演で参加者を巻き込みたい企業におすすめです。

6. imakiku（イマキク）

imakikuは、国産のリアルタイム投票・アンケートツールです。参加者はスマートフォンから投票やコメントができ、結果をスクリーンにリアルタイムで表示できます。

無料トライアル（参加者50名・3問まで）があり、有料プランは月10,000円からです。1日だけ使えるプランもあります。日本語のサポートを重視するイベントや研修に適しています。

7. Live!アンケート

Live!アンケートは、セミナーやイベントでのリアルタイムアンケート・投票に特化した国産ツールです。QRコードやURLから参加でき、Zoom・Google Meet・Teamsでの利用にも対応しています。

料金は月5,000円（同時接続50人まで）のプランから、年額制のプランまで用意されています。定期的にセミナーを開催する企業に向いています。

8. リアルタイムアンケートオンライン

リアルタイムアンケートオンラインは、登録やアプリのインストールなしで使える投票ツールです。投票モードのほか、クイズモードや大喜利モードなど、イベントを盛り上げる機能があります。

30人までは無料で使えますが、無料プランは商用利用ができません。商用利用には、STANDARDプラン（月5,500円）が必要です。社内イベントや懇親会で手軽に投票したい企業に適しています。

9. e投票

e投票は、株式会社グラントが提供するオンライン投票に特化した電子投票システムです。投票ごとにワンタイムIDとパスワードを生成し、二重投票を防ぎながら無記名で投票できます。

投票者500人までのプランは年60,000円（税抜、別途初期費用）で、50人まで・1カ月の無料トライアルがあります。組合や団体の総会、役員選挙など、公正さが求められる投票に向いています。

10. Zoom（投票機能）

Zoomには、ミーティングやウェビナー中に投票を実施できる機能があります。参加者は会議画面から離れずに投票でき、結果をその場で共有できます。

投票機能は有料アカウントで利用でき、匿名での投票にも対応しています。Zoomで会議やウェビナーを行っている企業なら、追加のツールを導入せずに始められます。

投票と理由のヒアリングを同時に行うならInterviewz（インタビューズ）がおすすめ！

Interviewz（インタビューズ）は、質問にタップで答えるだけの分岐型UIで、投票・アンケート・ヒアリングシート・診断コンテンツをノーコードで作成できるヒアリングDXツールです。公式サイトでは、導入企業でのリード数268%向上、ヒアリングコスト90%削減といった成果が紹介されています。

Interviewzが投票・アンケートに向いている理由

一般的な投票ツールが「どれが選ばれたか」を集計するのに対し、Interviewzは「なぜそれを選んだのか」まで自然に聞き取れるのが特徴です。この違いが、次のような場面で効果を発揮します。

理由1：タップだけで投票でき、参加のハードルが低い

参加者は選択肢をタップするだけで投票できます。スマートフォンでも操作しやすく、URLやQRコードから登録なしで参加できるため、社外の顧客が参加する投票でも離脱を防げます。

理由2：選んだ選択肢ごとに理由を深掘りできる

投票した選択肢に応じて、次に表示する質問を出し分けられます。たとえば「案A」を選んだ人には案Aの魅力を、「案B」を選んだ人には案Bの魅力を聞くことで、回答者の負担を増やさずに意思決定の材料を集められます。

理由3：投票データをCRMやスプレッドシートへ自動連携

投票結果はGoogleスプレッドシート・Salesforce・HubSpot・Slackなどへノーコードで連携できます。集計や転記の手間がなく、顧客参加型キャンペーンの参加者情報をマーケティングにすぐ活かせます。

理由4：ブランドに合わせたデザインで顧客向けにも使える

テーマカラーの変更やCSSのカスタマイズに対応しており、自社ブランドに合った投票ページを作成できます。商品の人気投票や診断コンテンツと組み合わせた、顧客参加型のキャンペーンにも活用できます。

理由5：最短1日で始められ、14日間無料で試せる

テンプレートを活用すれば、最短1日で投票やアンケートを公開できます。14日間の無料トライアルで、実際の投票に近い形で操作感や連携を確かめられます。

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オンライン投票ツールに関するよくある質問（FAQ）

Q. 無料のオンライン投票ツールでも法人で使えますか？

A. 社内の簡単な多数決や少人数のイベントであれば、Googleフォームや各ツールの無料プランでも十分に活用できます。ただし、参加者数の上限、商用利用の可否、広告表示、セキュリティ機能に制限がある場合が多いため、顧客向けの投票や正式な投票では有料ツールを検討しましょう。

Q. 匿名で投票してもらうことはできますか？

A. 多くのツールで匿名投票の設定が可能です。ただし、ツールによっては管理者がIPアドレスやアカウント情報を確認できる場合もあります。匿名性が重要な投票では、記録される情報の仕様を確認し、参加者に正しく説明しましょう。

Q. 二重投票やなりすましはどう防げばよいですか？

A. ログイン認証、投票者ごとのワンタイムID、1人1回の回答制限などの機能を活用します。総会や選挙など公正さが求められる投票では、本人確認と二重投票防止の仕組みを備えた電子投票システムを選ぶのが安全です。

Q. 株主総会や管理組合の総会でもオンライン投票は使えますか？

A. 株主総会では会社法で電磁的方法による議決権の行使が認められており、マンション管理組合でも2021年の標準管理規約の改正でITを活用した議決権行使の扱いが明確になりました。ただし、定款や規約の定めや手続きの要件があるため、導入前に専門家や管理会社に確認しましょう。

Q. オンライン投票の参加率を上げるにはどうすればよいですか？

A. 目的と結果の使い道を伝える、設問を1分以内に絞る、普段使うツールから投票できるようにする、締め切り前にリマインドを送ることが効果的です。顧客向けの投票では、デジタルギフトなどの参加特典も参加率の向上につながります。

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まとめ：用途に合ったオンライン投票ツールで意思決定を速くしよう

オンライン投票ツールは、場所を問わず参加でき、集計を自動化して意思決定のスピードと納得感を高めるツールです。用途によって求められる機能やセキュリティが大きく異なるため、目的に合った種類から選ぶことが成功の鍵になります。

本記事の要点は次のとおりです。

• ツールは「リアルタイム投票型」「フォーム型」「電子投票・選挙型」「分岐・ヒアリング型」の4種類から用途に合わせて選ぶ
• 社内の小規模な投票は無料ツール、顧客向けや正式な投票は有料ツールが基本
• 選定では参加者数の上限・セキュリティ・操作性・商用利用・連携を必ず比較する
• なりすまし・二重投票・匿名性・デジタルデバイドへの対策を事前に決めておく
• 投票後は結果と決定事項を共有し、理由や属性も分析して次に活かす

次のアクションとして、まずは自社で投票を使いたい場面を書き出し、参加者数と必要なセキュリティのレベルを整理してみましょう。そのうえで比較表から候補を2〜3製品に絞り、無料プランやトライアルで実際に投票を作成し、参加者目線で操作感を確かめるのが失敗しない近道です。

「投票の結果だけでなく、選んだ理由や顧客の声まで集めて活かしたい」とお考えなら、分岐型のInterviewz（インタビューズ）もぜひ候補に加えてください。

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