パルスサーベイとは?導入手順・質問項目・ツール比較を徹底解説
- 2026/04/07
- 2026/04/07
目次
「従業員満足度調査は年1回やっているけれど、結果が出る頃には状況が変わっている」「リモートワーク環境でチームの状態が見えにくい」。 こうした課題を感じている企業が増えています。厚生労働省の「令和5年雇用動向調査」によると、2023年の離職率は15.4%に達し、人材定着は多くの企業にとって最重要課題です。
従来の年次調査では変化のスピードに追いつけない今、注目を集めているのがパルスサーベイです。この記事を読むことで、パルスサーベイの基本概念から質問設計、ツール選定、失敗しない運用方法まで、導入に必要な知識が体系的に理解できるでしょう。
パルスサーベイとは?初心者が最初に知るべき基礎知識
パルスサーベイは、短い質問を高頻度で繰り返し実施する従業員調査手法です。組織の状態をリアルタイムに把握し、素早く改善アクションにつなげることを目的としています。
パルスサーベイの定義と役割
パルスサーベイの「パルス(pulse)」は「脈拍」を意味します。医師が脈拍を定期的にチェックして健康状態を確認するように、組織の健康状態を短いサイクルで継続的にモニタリングする手法です。
具体的には、5問から15問程度の質問を、週次・隔週・月次といった短い間隔で配信します。回答時間は1回あたり1分から3分程度で、従業員の負担を最小限に抑えながら組織の変化をリアルタイムに捉えることが特徴です。
パルスサーベイの主な役割は以下の3つです。
- 組織コンディションの定点観測(エンゲージメント・ストレス・満足度の変化を早期に検知)
- マネジメント改善の起点づくり(現場マネージャーが自チームの課題をデータで把握)
- 施策効果の測定(制度変更や研修の効果を数値で検証)
エンゲージメントサーベイ・従業員満足度調査との違い
パルスサーベイと混同されやすい調査手法として、エンゲージメントサーベイと従業員満足度調査があります。以下の比較表で違いを整理します。
- 実施頻度:週次〜月次
- 質問数:5〜15問
- 主な目的:変化の早期検知と迅速な改善
- 回答所要時間:1〜3分
- フィードバック速度:即日〜1週間以内
- 向いている場面:日常的な組織モニタリング、施策効果の検証
- 回答率の傾向:高い(80〜90%)
- 実施頻度:半年〜年1回
- 質問数:50〜100問
- 主な目的:エンゲージメント全体の深掘り分析
- 回答所要時間:20〜40分
- フィードバック速度:1〜3か月
- 向いている場面:組織課題の根本原因の特定
- 回答率の傾向:中程度(60〜80%)
- 実施頻度:年1回〜2回
- 質問数:30〜80問
- 主な目的:制度・待遇への満足度把握
- 回答所要時間:15〜30分
- フィードバック速度:1〜3か月
- 向いている場面:人事制度・福利厚生の見直し
- 回答率の傾向:中程度(50〜70%)
重要なのは、これらは「どれが優れているか」ではなく「どう組み合わせるか」という視点です。年1回のエンゲージメントサーベイで全体像を把握し、パルスサーベイで日常的にモニタリングする併用型が最も効果的とされています。
パルスサーベイが注目される背景
パルスサーベイが急速に普及している背景には、3つの社会的要因があります。
1. リモートワーク・ハイブリッドワークの普及
総務省「令和5年通信利用動向調査」によると、テレワークを導入している企業は49.9%に達しています。対面でのコミュニケーションが減少した結果、管理職が部下の状態変化に気づきにくくなりました。パルスサーベイは、物理的な距離を超えて従業員のコンディションを把握する有効な手段です。
2. 離職率の高止まりと採用コストの上昇
厚生労働省「令和5年雇用動向調査」では、入職率が16.4%、離職率が15.4%と報告されています。中途採用1人あたりのコストは平均100万円前後とされ、離職防止の経済的インパクトは非常に大きい状況です。年次調査では手遅れになるケースが多く、月次・週次での変化検知が求められています。
3. 人的資本経営への関心の高まり
経済産業省が2022年に公表した「人材版伊藤レポート2.0」では、従業員エンゲージメントの可視化と継続的なモニタリングが推奨されています。投資家への情報開示の観点からも、定量的かつ継続的な従業員データの蓄積が求められるようになりました。
では、パルスサーベイはどのような場面で特に力を発揮するのでしょうか。次のセクションで具体的に解説します。
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パルスサーベイが必要な3つの場面
パルスサーベイは「なんとなく導入する」のではなく、明確な課題がある場面で最大の効果を発揮します。ここでは代表的な3つの場面を、具体的な数値とともに紹介します。
場面1: 離職率が上昇しているとき
離職率の上昇は、組織のどこかに構造的な問題があるサインです。パルスサーベイを導入することで、離職の予兆を早期に検知できます。
たとえば、IT企業のサイバーエージェントでは、月次のコンディション調査「GEPPO(ゲッポウ)」を導入し、従業員の状態変化を毎月モニタリングしています。上司との関係性や業務負荷に関するスコアが低下した従業員に対して早期に面談を実施する仕組みを構築し、離職率の改善につなげました。
離職の意思が固まってからでは引き止めは困難です。パルスサーベイによって「離職を考え始めた段階」でキャッチすることが重要です。
場面2: リモートワークでエンゲージメントが見えにくいとき
リモートワーク環境では、従業員の表情や態度の変化を直接観察できません。Gallup社の調査(State of the Global Workplace 2024)によると、世界の従業員のうちエンゲージメントが高い状態にある人はわずか23%にとどまっています。
分散型のチームでは、パルスサーベイが「見えない声」を拾い上げる仕組みとして機能します。週次で「今週の仕事にやりがいを感じましたか?」「上司とのコミュニケーションに満足していますか?」といった質問を配信することで、マネージャーはチームの状態変化に素早く対応できます。
場面3: 組織変革期のモニタリング
M&A、組織再編、大規模な制度変更など、組織が大きく変化するタイミングでは従業員の不安が高まります。パルスサーベイを活用して変革前後の意識変化を定量的にトラッキングすることで、適切なタイミングでフォロー施策を打てます。
たとえば、新しい人事評価制度を導入した場合、導入直後の1か月間は週次でパルスサーベイを実施し、「新制度に対する理解度」「不安や不満の有無」を継続的にモニタリングすることが推奨されます。
実際にパルスサーベイを活用している企業では、どのような成果が出ているのでしょうか。次のセクションで他社事例を紹介します。
▼ビジネスにおいて「ヒアリングの質」は、その後の提案の精度や成果を大きく左右します。しかし、実際の現場では以下のような悩みがよく聞かれます。
- 「何をどこまで聞けばいいのかわからない」
- 「毎回ヒアリングの内容が属人化していて、標準化できない」
- 「新人や外注メンバーにヒアリング業務を任せにくい」
- 「案件ごとに内容が違うため、毎回シートをゼロから作ってしまう」
下記のヒアリングシートテンプレートでは、上記のような現場の課題を解決するためにWeb制作・採用・営業・ブランディングなど、用途別・目的別にヒアリング項目が体系立てられており、誰でもすぐに使えるフォーマットになっています。
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パルスサーベイが使われている他社事例3社
パルスサーベイを効果的に活用している企業の事例を3社紹介します。いずれも導入後に具体的な成果が報告されています。
事例1: ソフトバンク 月次パルスサーベイで組織課題を可視化
通信大手のソフトバンクでは、全従業員を対象に月次のパルスサーベイを実施しています。約5問の簡易質問で回答率は約90%を維持し、組織ごとのスコア変動をリアルタイムにダッシュボードで共有しています。特にマネージャー層がチームの課題を自ら発見し改善アクションを取る文化の醸成に成功し、エンゲージメントスコアが導入前比で約10ポイント向上したと報告されています。
事例2: 日立製作所 グローバル30万人規模でのエンゲージメント測定
日立製作所では、グローバル約30万人の従業員を対象にGallup社のQ12をベースとしたエンゲージメント調査を実施し、その補完としてパルスサーベイを導入しています。年次の大規模調査では捉えきれない部門・拠点ごとの短期的な変化を四半期ごとのパルス調査で補足し、改善サイクルの高速化を実現しました。2023年のエンゲージメントスコアは前年比で改善が報告されています。
事例3: メルカリ 隔週パルスサーベイでマネージャーの改善行動を促進
フリマアプリを運営するメルカリでは、隔週のパルスサーベイを通じてチームの心理的安全性や仕事の満足度をモニタリングしています。回答結果はマネージャーにリアルタイムで共有され、スコアが低下した場合は人事がフォローアップ面談を設定する仕組みです。導入後、従業員のeNPS(Employee Net Promoter Score)が改善し、特に中途入社者のオンボーディング満足度が向上したと公表されています。
3社に共通するポイントは、パルスサーベイの結果を「集めて終わり」にせず、マネージャーへの即時フィードバックと具体的な改善アクションにつなげる仕組みを構築している点です。
他社の成功事例を踏まえたうえで、自社で効果的な質問をどう設計すればよいのでしょうか。次のセクションで解説します。
パルスサーベイの効果的な質問項目設計
パルスサーベイの成否を左右するのは質問設計です。結論として、5つのカテゴリをバランスよくカバーし、1回あたり5問から10問に絞ることが重要です。
5つの質問カテゴリと質問例
1. エンゲージメント(仕事への没頭・愛着)
- 「今の仕事にやりがいを感じていますか?」(5段階評価)
- 「自社で働くことを友人や知人に勧めたいと思いますか?」(0〜10点のNPS形式)
- 「来月もこの会社で働いていたいと思いますか?」(5段階評価)
2. マネジメント(上司との関係性)
- 「上司はあなたの意見や提案を聞いてくれていますか?」
- 「上司から適切なフィードバックを受けていますか?」
3. 成長機会(キャリア・スキル開発)
- 「今の仕事を通じて成長を実感できていますか?」
- 「スキルアップやキャリア開発の機会が十分にあると感じますか?」
- 「自分の強みを活かせる業務に取り組めていますか?」
4. 職場環境(働きやすさ・チームワーク)
- 「チーム内で自由に意見を言える雰囲気がありますか?」
- 「業務量は適切だと感じますか?」
5. ウェルビーイング(心身の健康・ワークライフバランス)
- 「仕事とプライベートのバランスに満足していますか?」
- 「最近、仕事に関するストレスを強く感じていますか?」
- 「十分な休息が取れていますか?」
質問設計の注意点3つ
1. 質問数は10問以下に抑える
パルスサーベイの最大の強みは「手軽さ」です。質問数が多くなると回答率が低下し、パルスサーベイ本来のメリットが失われます。米国の調査プラットフォームTINYpulseの調査では、質問数が10問を超えると回答率が約20%低下するとされています。
2. 同じ質問を定期的に繰り返す
トレンド分析のためには、一定のコア質問を毎回含めることが不可欠です。全体の7割をコア質問(固定)、3割をスポット質問(時期やテーマに応じて変動)とする構成が推奨されます。
3. 自由記述欄は必ず1つ設ける
定量データだけでは「何が起きているか」はわかっても「なぜ起きているか」がわかりません。自由記述欄を1問設けることで、数値の背景にある具体的な声を収集できます。ただし、匿名性の担保が前提です。記名式にすると率直な回答が得られにくくなります。
質問設計のポイントを押さえたところで、導入時に陥りやすい失敗パターンも確認しておきましょう。次のセクションで詳しく解説します。
パルスサーベイでよくある5つの失敗と対策
パルスサーベイは導入すれば自動的に効果が出るものではありません。ここでは、よくある失敗パターンとその対策を5つ解説します。
失敗1: 結果を集めるだけでアクションにつなげない
最も多い失敗は「やりっぱなし」です。結果を分析して報告書を作成するだけで、具体的な改善アクションに落とし込まれないケースが多発しています。
対策: サーベイ結果の報告からアクション決定までの期限を「結果確定後2週間以内」と明確にルール化します。マネージャーが「結果を見る→課題を特定する→改善策を1つ実行する」という流れを習慣化することが重要です。
失敗2: 質問が多すぎて回答率が低下する
年次調査と同じ感覚で質問を詰め込むと、回答率は急落します。特に毎週実施する場合、20問以上の調査は従業員にとって大きな負担です。
対策: 1回あたりの質問数は5問から10問を上限とし、回答時間は3分以内に設計します。回答率80%以上を維持できない場合は質問数の見直しを行いましょう。
失敗3: 匿名性が担保されず本音が出てこない
「回答内容が上司に知られるのではないか」という不安があると、当たり障りのない回答しか得られません。特に少人数のチームでは個人が特定されやすく、注意が必要です。
対策: 5人未満のチームの場合は、部門を統合して集計結果を表示するなど、回答者が特定されない仕組みを設計します。また、「個人の回答は上司・人事に開示されない」ことをサーベイ冒頭で明記しましょう。
失敗4: 経営層・マネージャーの巻き込みが不足している
人事部門だけで回している状態では、現場の改善につながりません。マネージャーが結果を見ない、経営層が関心を持たないという状態は、サーベイの形骸化を招きます。
対策: 経営会議の定例アジェンダにパルスサーベイの結果共有を組み込みます。また、マネージャー向けに「結果の読み方」「アクションの起こし方」を研修として提供し、当事者意識を醸成します。
失敗5: 実施頻度が不適切
週次で始めたものの負荷が大きすぎて自然消滅する、逆に四半期に1回では変化を捉えられないなど、頻度設定の失敗は多く見られます。
対策: まずは月次から開始し、組織の習熟度と回答率を見ながら頻度を調整します。一般的には月次が最もバランスが良く、週次は変革期などの限定期間に適しています。
失敗を防ぐためには、運用体制だけでなくツール選びも重要な要素です。次のセクションで主要ツールを比較します。
パルスサーベイツール4選を比較
パルスサーベイを効率的に運用するには、目的に合ったツール選びが重要です。以下の比較表で主要ツールの特徴を整理します。
- 月額料金(目安):1人あたり300円〜
- 主な特徴:AIによるスコア分析、直感的なUI、日本語対応が充実
- 向いている企業規模:中小〜大企業(50〜数千名)
- 月額料金(目安):1人あたり400円〜
- 主な特徴:メンタルヘルス領域に強み、ストレスチェックとの統合可能
- 向いている企業規模:中小〜中堅企業(50〜500名)
- 月額料金(目安):1人あたり300円〜
- 主な特徴:サイバーエージェント発。月次3問のシンプル設計
- 向いている企業規模:ベンチャー〜中堅企業(30〜1000名)
- 月額料金(目安):要問い合わせ
- 主な特徴:リンクアンドモチベーション社の組織診断ノウハウを活用
- 向いている企業規模:中堅〜大企業(300名以上)
用途別おすすめツール3選
手軽に始めたい企業にはGeppo
月次3問のシンプルな設計で導入ハードルが低く、初めてパルスサーベイを実施する企業に向いています。天気マーク(晴れ・曇り・雨)で回答する直感的なUIも特徴です。
メンタルヘルス対策と一体化したい企業にはラフールサーベイ
ストレスチェック義務化への対応とパルスサーベイを1つのプラットフォームで完結できます。従業員50名以上の中小企業で、人事リソースが限られている場合に最適です。
データ分析を重視する企業にはWevox
AIによる自動分析機能が充実しており、組織・部門・チーム単位でのスコア比較やトレンド分析を効率的に行えます。データドリブンな人事施策を推進したい企業に適しています。
また、サーベイの設問設計や配信にとどまらず、従業員からの回答データを他の業務プロセスとシームレスに連携させたい場合は、ヒアリングDXツール「interviewz」も選択肢に入ります。interviewzはノーコードでヒアリングフローを構築でき、回答データをCRMやSlackなどの外部ツールと自動連携させることが可能です。パルスサーベイの回答収集だけでなく、その後のアクション自動化まで一気通貫で設計したい企業には有効な手段です。
Interviewz(インタビューズ)に新機能が追加され、CSSカスタマイズとHTMLタグ埋め込みが可能となりました。これにより、自社ブランドのデザインに合わせた診断・ヒアリングページを最短1日で構築できます。
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ぜひ下記の資料から、インタビューズの詳しい機能をご確認ください。
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インタビューズは、以下の特徴を兼ね備えています。
- 簡単な操作性
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- 多彩な連携機能
SlackやGoogleスプレッドシートなど、外部ツールとの連携が可能です。これにより、データの共有や分析がより効率的になります。
- EFO(入力フォーム最適化)機能
ユーザーの負担を軽減するために、入力フォームを最適化しています。これにより、ストレスなく情報を収集することが可能です。
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カスタマーサポートやアンケート収集、マーケティング調査など、さまざまな場面で活用できる柔軟性を持っています。
上記のように、「インタビューズ」は顧客ニーズを正確に把握し、効果的なマーケティング戦略を実現するために欠かせないツールです。より詳しい情報や導入事例について知りたい場合は、ぜひ下記のサービス概要をご参照ください。
ツールの選定とあわせて、パルスサーベイの注意点やデメリットも事前に把握しておくことが大切です。次のセクションで解説します。
パルスサーベイの注意点とデメリット
パルスサーベイは万能ではありません。導入前にメリットとデメリットの両面を理解しておくことが重要です。
- 組織の変化をリアルタイムに検知でき、問題の早期発見・早期対応が可能
- 回答負担が小さく、回答率を高水準で維持しやすい
- 施策の効果検証サイクルを短縮できる(年単位→月単位)
- 従業員に「声を聞いてもらえている」という心理的な安心感を提供できる
- データの蓄積により、組織状態の季節変動やトレンドを可視化できる
- 質問数が限られるため、課題の根本原因の深掘りには不向き
- 高頻度の実施が「サーベイ疲れ」を引き起こすリスクがある
- 結果に対するアクションが伴わないと、逆に従業員の不信感を招く
- 匿名性の担保が難しい場面(少人数チーム等)がある
- ツール導入・運用にコストがかかる(月額費用+人事担当者の工数)
- 年次のエンゲージメントサーベイと併用し、深掘り分析は年次調査で補完する
- 実施頻度と質問数を適切にコントロールし、回答率を定期的にモニタリングする
- 「結果→アクション→進捗共有」のサイクルを制度化し、形骸化を防止する
- 少人数チームは部門統合集計で匿名性を確保する
- 導入初期は無料トライアル期間を活用し、自社への適合度を検証する
よくある質問(FAQ)
Q. パルスサーベイの最適な実施頻度は?
月次が最も一般的で、バランスが良い頻度です。週次は回答疲れのリスクがあるため、組織変革期などの限定的な期間に向いています。四半期に1回では変化の検知が遅れるため、少なくとも月次での実施を推奨します。まずは月次で始め、回答率が85%以上を安定的に維持できるようになったら、必要に応じて隔週への移行を検討しましょう。
Q. パルスサーベイの回答率を上げるにはどうすればよい?
回答率を高めるポイントは3つあります。第一に、質問数を5問から10問に絞り、回答時間を3分以内に抑えること。第二に、前回の結果を受けた改善アクションを必ず従業員にフィードバックすること。「声を上げれば変わる」という実感が回答意欲を維持します。第三に、スマートフォンから回答できるUI設計にすること。PCを開かなくても回答できる環境が回答率向上に直結します。
Q. パルスサーベイは何人規模から導入できる?
チーム単位(5人程度)から導入可能です。ただし、匿名性を担保するためには最低でも5人以上の集計単位を確保する必要があります。10人未満の組織では、個人が特定されないよう集計方法に工夫が求められます。規模が小さい場合は、全社単位での集計結果を中心に活用し、個別チームのスコアは非表示にする運用が現実的です。
Q. パルスサーベイとストレスチェックは何が違う?
ストレスチェックは労働安全衛生法に基づく年1回の法定義務(従業員50人以上の事業所が対象)であり、個人のストレス度を測定することが目的です。一方、パルスサーベイは法的義務ではなく、組織全体の状態を継続的にモニタリングするための任意調査です。目的が異なるため、代替ではなく併用が推奨されます。ラフールサーベイのように、両方を統合的に運用できるツールも存在します。
Q. パルスサーベイの導入にかかるコストはどのくらい?
ツール利用料は1人あたり月額200円から500円が相場です。従業員100名の企業で月額2万円から5万円、年間24万円から60万円が目安になります。これに加えて、設問設計・データ分析・改善施策の立案にかかる人事担当者の工数(月5時間から10時間程度)をコストとして見込む必要があります。ただし、離職防止による採用コスト削減効果を考えると、費用対効果は高いと判断する企業が多数です。
まとめ
- パルスサーベイは「脈拍チェック」のように、短い質問を高頻度で繰り返し、組織の状態をリアルタイムに把握する調査手法である
- エンゲージメントサーベイとは頻度・質問数・目的が異なり、年次調査との併用が最も効果的である
- 質問設計では5つのカテゴリ(エンゲージメント・マネジメント・成長機会・職場環境・ウェルビーイング)をカバーし、1回10問以下に抑える
- 最大の失敗要因は「結果を集めるだけでアクションにつなげないこと」であり、結果確定後2週間以内の改善アクション実行をルール化すべきである
- ツール選定は自社の規模・目的・予算に応じて比較検討し、無料トライアルで適合度を検証してから導入する
「従業員の声をもっとタイムリーに拾いたい」「年1回の調査では変化に追いつけない」 そうした課題は、多くの人事担当者やマネージャーが日々感じていることではないでしょうか。パルスサーベイは、その課題を解決する有力な手段です。しかし、ツールを入れただけでは組織は変わりません。大切なのは、集めた声に対してアクションを取り、その結果を従業員にフィードバックする仕組みを作ることです。
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